動画マーケティングの目的と費用対効果、満足度は約70%！【0-13】

この調査データについて（調査概要と出典）

結論、本記事で扱うのは比較ビズと株式会社Funusualによる「動画マーケティングの普及率と費用対効果に関する実態調査」です。2025年2月18日〜3月7日に実施、有効回答は148名。まず前提条件を確認します。

数字の話をする前に、「どんな人に聞いた調査なのか」を確認しておきましょう☝️ ここを見ないで数字だけ拾うと、判断を間違えてしまいます😅

• 調査名：動画マーケティングの普及率と費用対効果に関する実態調査
• 調査期間：2025年2月18日〜2025年3月7日（自社調べ・調査ツール『Fastask』使用）
• 調査方法：アンケートサイト『Fastask』を利用して実施
• スクリーニング対象：22,000名（項目＝勤務先での動画活用状況）
• スクリーニング結果：3,620名（16.5%）が「動画を活用している」／14,189名（64.5%）が「動画を活用していない」／4,191名（19.1%）が「わからない」
• 調査対象（n=148）：「動画を活用している」と回答した中から、ランダムに抽出したマーケティング・広報・ブランド戦略の関係者を含む148名

動画の活用目的｜1位はブランド認知向上、でも大事なのは”ビジネス直結”

結論、活用目的の1位はブランド認知向上74票。ただし2位の商品・サービス紹介70票、3位のSNSコンテンツ70票、4位の採用61票のほうが、集客や採用というビジネスの結果に直結します。

まずは「動画の活用目的」です（n=148・複数選択）☝️

1位は「ブランド認知向上」ですが、2位3位はかなり効果的ですし、ビジネスに直結しています✔️ そして4位の「採用活動・リクルート向け動画」も、僕が一番結果を見てきた領域です。

「ブランド認知向上」は、目的としては漠然としすぎです

正直に言うと、よく言われる「ブランド認知向上」は、僕は”目的”ではないと思うんですよね🤔 漠然としているので、もっと具体的な目的を設定しないと曖昧になってしまいます😓 「認知を上げる」で止まってしまうと、動画を出し続けても何をもって成功なのか、社内の誰も判断できません💦

書籍の「はじめに」にも書いていますが、企業の動画活用は1つの手段であって、目的ではありません。経営は「人」「物」「金」「情報」が4大経営資源と言われますが、動画の活用はその中の「情報」の1つを強化する取り組みです😌 商品やサービスの紹介、企業情報、採用情報、ノウハウ——そういったすでに社内にある情報の価値を上げるために動画を使う、という順番で考えていただくと、目的がブレません👍

1本の動画制作にかける平均費用｜11万〜30万円が最多、費用は2つに分かれる

結論、1本あたりの制作費は11万〜30万円が49票で最多、31万〜50万円が46票と続きます。制作会社に依頼するゾーンと、内製して編集だけ外注するゾーン（1本1万円前後）に二極化しています。

次は「1本の動画制作にかける平均的な費用」です（n=148）☝️

僕は、動画制作は2パターンだと思っていて🤔

この「11万円〜30万円」というボリュームゾーンは、企業の動画として、そこそこの制作会社にお願いしている相場と合います☝️ ただ、同じ質問でも”YouTube動画”に絞って聞くと、1万円前後という回答が最も多くなる調査もあります🤔 今回は動画マーケティング全体の調査なので、企業が実際どれくらいお金をかけているのかが分かりやすいデータだと思います😌

書籍の1章でもお伝えしていますが、社内で動画を作成する場合は通常の業務もありますから、他の業務に支障が出ないようにしなければいけません。編集は最低限で済まし、撮影も失敗したら撮り直す——そのくらいの割り切りが大切です☝️

動画コンテンツの費用対効果｜約7割（69.6%）が「満足」

結論、費用対効果は「非常に満足14.2%」と「満足55.4%」を合わせて69.6%。約7割が満足と回答しています。不満は「やや不満5.4%」「不満1.4%」で、合わせても7%未満です。

ここが今回のメインテーマ、「動画コンテンツの費用対効果」です（n=148）☝️

逆に「やや不満5.4%」＋「不満1.4%」＝6.8%しかありません。10社が取り組めば7社が「やってよかった」と答え、不満は1社に届かない——これが、今の企業の動画活用のリアルな数字です☝️ もちろん「どちらとも言えない18.9%」もありますが、これは次の「測定方法」に理由があると僕は考えています🤔

費用対効果の測定方法｜指標は「コンバージョン」と「売上」に置く

結論、測定方法はエンゲージメント95票が最多ですが、企業が目的に置くべきはコンバージョン66票と売上への直接的な影響26票です。エンゲージメントは途中の指標として使い分けます。

続いて「費用対効果の測定方法」です（n=148・複数選択）☝️

良い結果ではあるのですが、何度も言いますけど、僕が指標にしていただきたいのは「コンバージョン」と「売上への直接的な影響」です✔️ 「エンゲージメント」にしてしまうと、一見効果が出ているように思えるけれど、この運用は“仕事として”やっていることなので、いいねやシェアをされたところで仕事に繋がっていなかったら意味がありません😣

そもそも「エンゲージメント」は、費用対効果として計算できるのか？

もう1つ気になるのが、「エンゲージメント」「視聴回数・再生時間」「ブランドリフト」は、そもそも”費用対効果”として計算できるのか❓️ということです🤔 かけた費用に対していくら返ってきたのか——という計算をしようとしても、いいねやシェアの数からは、金額が出てきません😓

目標設定は「再生数・登録者数」ではなく「経営の目標」で（書籍1章3節より）

書籍の1章3節でもお話ししていますが、YouTubeの目標として真っ先に出てくるのが「視聴回数」「チャンネル登録数」「収益」の3つです。ただ、これはYouTubeから直接収益を得るユーチューバーの目標であって、企業の動画活用の目標ではありません☝️

• 問い合わせを200件にする
• 今年の売上を5,000万円増加させる
• 1年間で5人採用する
• 40件受注する

——このように、目標の設定は経営に関することでなければいけません😌 あくまでも仕事の課題を解決する手段の1つとして動画を活用するので、YouTubeだけの数字で目標設定をしないことが大切です。

動画コンテンツの進め方｜「一部内製・外注と併用」が62.8%

結論、動画コンテンツの進め方は「一部内製・外注と併用」が62.8%で主流です。完全に内製は21.6%、完全に外注は12.8%まで減少しており、内製化の流れが進んでいます。

次は「動画コンテンツの進め方」です（n=148）☝️ ここは僕が一番「良い傾向だな」と感じた項目です😌

「一部内製・外注と併用」がかなり増えている印象で、昔は「完全に外注」でしたよね🤔 それが12.8%と減っているのは、良い傾向だと思います😌

「完全に内製」が2割を超えているのも、だいぶ世の中が変わってきたポイントだなと思います🤔 そして「一部内製・外注と併用」は、僕もいつもオススメしている進め方です🤗 全部を自社でやろうとすると続きませんし、全部を外注すると費用も時間もかかる——その中間が、いちばん現実的で続けやすいんです😌

動画活用の課題（悩み）｜1位は「制作に時間がかかる」83票

結論、動画活用の課題1位は「制作に時間がかかる」83票、2位「社内に専門知識がない」60票、3位「クオリティ管理が難しい」54票。時間をかけずに運用する仕組みづくりが最大のカギです。

続いて動画活用の課題（悩み）です（n=148・複数選択）☝️ ちなみにこのスライド、画像には「動画活用の目的」と書いてありますけど、たぶん「課題」とか「悩み」ですよね😅

2位の「社内に専門知識がない」60票も、書籍の「はじめに」で挙げた「専門的な知識やスキルが不足」「そもそも何から始めるべきかわからない」という相談と全く同じです😌 そして3位の「クオリティ管理が難しい」54票については、僕の答えははっきりしています。

つまり「クオリティ管理が難しい」という悩みは、管理すべき対象を”画質・編集”から”情報の中身”に切り替えると一気に軽くなるということです😊 撮影や編集を最低限にすれば、1位の「制作に時間がかかる」も同時に解決に向かいます👍

「費用対効果を実感しにくい」と回答した人の傾向

結論、費用対効果を実感しにくいと答えた28名の測定方法は、エンゲージメント15票（53.6%）とコンバージョン15票（53.6%）が同数で最多でした。指標選びが満足度を左右しています。

最後のデータです。「費用対効果を実感しにくい」と回答した人（n=28）が、何で効果を測定していたのかという傾向です☝️

ここで注目したいのは、「売上への直接的な影響」で測っている人が6票（21.4%）しかいないということです🤔 全体（n=148）でも売上は26票で少なかったのですが、効果を実感しにくい人ほど、いいね・コメント・シェアや再生回数といった”表面上の数字”を見ている傾向が読み取れます。

実感しにくい人の「動画制作状況」も見てみると

同じ「費用対効果を実感しにくい」と回答した人に、動画の制作状況を聞いた結果もあります☝️

ここが大事なところで、全体では「一部内製・外注と併用」が62.8%でいちばん多い進め方でした。そして効果を実感しにくいと答えた人も、同じ進め方をしているのです🤔 つまり——

なぜ約7割が満足できるのか｜動画3大メリット（書籍1章7節より）

結論、動画が成果に繋がりやすい理由は3つです。①情報量が多い、②拡散されやすい（3大流入経路）、③ライバルが少ない（YouTubeの利用率80.8%に対し投稿率は約5%）。この3点が満足度の高さを支えています。

「約7割が満足」という数字には、ちゃんと理由があります☝️ 書籍1章7節でお伝えしている動画の3大メリットで説明できます😌

企業のホームページ開設率は93.2%（総務省「令和6年通信利用動向調査報告書（企業編）」2024年調査）で、ほとんどの会社が持っています。「文字と画像」で情報を伝えるところは、もうやり尽くされているということです🤔 それに対して動画で発信している企業は、まだ全体の16.5%（今回の調査のスクリーニング結果）。

そして、動画を企業で活用すると得られる結果は主に3つに集約されます👍

• 集客：テキストや画像よりも情報量が多く、伝わりやすい
• 採用：職場のリアルを見られることで、安心や具体的なイメージができる
• 取材：メディアもYouTubeで情報（映像素材）を探している

動画経営のマーケティングとは

結論、公式ホームページに加えて「公式動画ホームページ」を作り、両方に同じ大切な情報を載せるのが動画経営マーケティングです。YouTubeだからと面白い演出は不要。情報の動画化が成果に繋がります。

大前提、今はどこの企業さんも公式ホームページがありますよね👍️。それにプラスして——

というお話を、いつもさせていただいているのですが、YouTubeをやるとなったら、ほとんどの人が「どんな動画にしようかな❓️🤔」「ネタどうしようかな❓️🤔」と、YouTubeだから「動画だから面白いことしなくちゃいけない」とか「踊らないといけない」など、別の事をしないといけないと思っている方が多いのですが、そうではありません。

そういった社内の情報を集めるためにも、チームで取り組んでいただいた方が早くYouTubeを運用できると思います☝️ 今回の調査で「一部内製・外注と併用」が62.8%だったのも、まさにこの流れだと思います。それが動画経営マーケティングという、動画のホームページを使うポイントです😌

ビジネスYouTubeで成功する4つの要素

結論、ビジネスYouTubeの成功には①動画②仕組み③運用④伝え方の4要素が必要です。今回は特に③運用（マーケティング）と④伝え方にあたる話。4つのバランスで全体を底上げします。

動画やブログの最後に、いつもお伝えしている“4つの要素”です🤗。YouTubeを運用するうえで、次の4つを考えましょう。

今回は特に③運用（マーケティング）と④伝え方のお話しになると思うのですが、どうしてもYouTubeをやるってなったら、「かっこいい動画にしたい」とか「バズらせたい」という話しが出ます。ただ企業でやるYouTubeは、あくまでもビジネスの1つですから、どう結果に繋げるのかを考えたら——

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よくある質問（FAQ）

動画マーケティングの目的・費用・費用対効果について、よくいただく質問に1問1答でお答えします。

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2008年より企業集客YouTube運用を開始し、100社以上をコンサルティング。運送業 年間採用20人、建材商社 売上40倍、製造業 問合せ6.5倍、宿泊施設 年間15件以上の取材など、企業の課題を動画で解決してきました。