テレビとYouTubeは、どちらが見られているのか?最新データで比較

「最近の若い方はYouTubeばかり見て、テレビを見ていないよね😅」——よく耳にする話です。でもそれって、ちゃんとした数字で確かめたことはありますか?🤔 実はこの比較、「どこで見るか」で答えがひっくり返ります😲 テレビという“画面”の中ではもうYouTubeが1位。ところが1日の総視聴時間で見ると、まだテレビの方が長い——そんな状態なんです。この記事では、YouTubeブランドキャスト・REVISIO・総務省・NHKといった公表データを並べて、2026年8月時点でどちらが見られているのかを、企業のYouTube運用という視点から整理します🤗

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📌 30秒で要点

  • テレビ画面(CTV)の中では、YouTubeが1日50.4分で第1位。2位の日本テレビ47.3分を上回りました(REVISIO「コネクテッドTV白書2026」2026年3月発表)。
  • ただし1日の総視聴時間では、まだテレビの方が長い。テレビ(リアルタイム)156.1分に対し、動画投稿・共有サービスは54.5分です(総務省 令和7年度・平日)。
  • 「インターネット全体 対 テレビ」なら、すでに逆転済み。平日183.9分 対 156.1分でネットが上回っています。
  • 年代で見ると答えは真逆。10代はテレビ43.4分に対し動画127.2分。20代の約7割が平日ほぼテレビを見ていません(NHK 2025)。
  • 広告費はすでに移りました。インターネット広告費4兆459億円がテレビ1兆7,556億円の約2.3倍。史上初めて総広告費の過半数(50.2%)を超えました(電通・2025年)。
  • それでもテレビがオワコンというわけではありません。大切なのは「どちらが勝ったか」ではなく、自社のお客様がどこで動画を見ているかです😌
酒井大輔 ユーチューブビジネスサポート代表

酒井 大輔(Sakai Daisuke)|ユーチューブビジネスサポート 代表

ITコーディネータ。2008年より企業向けYouTubeビジネス活用を開始し、100チャンネル以上のコンサルティング実績。建材商社(売上40倍)、運送業(採用20人/年間)、製造業(問合せ6.5倍)、農家(売上3.5倍)など多様な業種で成果を創出。専門分野は、動画経営戦略・YouTubeマーケティング・ウェブマーケティング・SEO。
公益財団法人 東京都中小企業振興公社 専門家(No.1738)

経営戦略は動画が最強!集客・採用・売上の課題解決!YouTube運用の教科書 Amazonで見る 著書『経営戦略は動画が最強!』(2026年1月)

今回は「テレビとYouTubeは、実際どちらが見られているのか」というお話しを掘り下げてみようと思います🤗 見ていくのは、この5つ👇

  • 🔍 コネクテッドテレビ上の視聴時間は、どこが1位なのか
  • 🔍 動画サービス視聴時の利用デバイス(テレビとスマホの違い)
  • 🔍 2人以上で見る「共視聴」では何が見られているのか
  • 🔍 結局、テレビとYouTubeはどっちが見られてるのか❓️
  • 🔍 ショート動画の中でのYouTubeの立ち位置

さて、その訳は❓️🤔 順番に見ていきましょう😉

結論|「テレビ画面の中」ではYouTubeが1位、「1日の総時間」ではまだテレビ

結論、比べる土俵で答えが変わります。テレビ画面(CTV)の中ではYouTubeが1日50.4分で1位。一方、1日の総視聴時間ではテレビ156.1分に対し動画共有54.5分でテレビが上。ネット全体で比べるとネットが上回ります。

この質問、実は「何と何を比べるか」で答えが3つに分かれます😌 先に結論を表で整理しておきます👇

※ 出典と調査時点は、それぞれのセクションで明記しています
比べ方結果数字
テレビ画面(CTV)の中で
放送局別 vs YouTube
YouTubeが1位YouTube 50.4分/日本テレビ 47.3分
(REVISIO 2026年3月発表)
1日の総視聴時間
テレビ全体 vs 動画共有サービス
テレビが上テレビ 156.1分/動画共有 54.5分
(総務省 令和7年度・平日)
1日の総利用時間
テレビ全体 vs インターネット全体
ネットが上ネット 183.9分/テレビ 156.1分
(総務省 令和7年度・平日)
10代・20代で見た場合動画が圧勝10代:動画 127.2分/テレビ 43.4分
(総務省 令和7年度・平日)
つまり「テレビ局 対 YouTube」ならYouTubeの勝ち。でも「テレビというメディア全体 対 YouTube単品」なら、まだテレビの方が見られている——これが正確な答えです😌

ここを混ぜて話してしまうと、「YouTubeがテレビを抜いた‼️」も「まだまだテレビでしょ」も、どちらも正しくてどちらも不正確になってしまうんですよね😅 ですので、この記事では1つずつデータを分けて見ていきます☝️

コネクテッドテレビ上の視聴時間は、YouTubeが第1位

結論、テレビ画面(CTV)上の視聴時間はYouTubeが全媒体中1位です。2024年1〜6月で初めて1位となり、Brandcast 2025では2024年・2025年と2年連続で1位を維持していることが発表されました。

まずは、YouTubeが毎年開催している広告主向けイベント「YouTube ブランドキャスト」で発表された数字からです😌

コネクテッドテレビ(CTV)上での視聴時間は、YouTubeが第1位」‼️
YouTube Brandcastのスライド。「CTV 上での視聴時間は YouTube が第1位」の棒グラフ。左端のYouTubeが最も高く、放送局A〜K、サービスF〜Kが並ぶ。出典:REVISIO、2024年1〜6月、日本、n=2,000世帯
CTV上での視聴時間はYouTubeが第1位(出典:REVISIO/2024年1月1日〜6月30日/日本/n=2,000世帯)

これは「テレビというデバイスを使って、どこの放送局を見ていたか」というデータです😌 YouTubeが放送局かという立ち位置かどうかは、僕はちょっと疑問ですけど😅、それでも——

2024年1月1日〜6月30日では、YouTubeが1位‼️ 続いて放送局A・放送局B…と並びますが、ちなみに放送局Aというのは日テレさんです🤗

【2026年最新】Brandcast 2025で「2年連続1位」になりました

この記事の元になった動画を撮ったあとも、状況は動いています😲 2025年10月30日、YouTube 20周年の年に開催された「Brandcast Japan 2025」で、こう発表されました👇

  • CTV上での視聴時間が、全媒体中で第1位を2年連続で獲得(2024年・2025年)
  • 日本のZ世代のYouTube利用者は1,380万人超Z世代人口の92%以上(2025年4月時点)
  • 世界では1日あたり平均2,000万本以上の動画がアップロードされ、1日1億件を超えるコメント・約35億件の高評価がついている
2年連続で1位というのが大事なところです☝️ 一度きりの偶然ではなく、テレビ画面でYouTubeを見る時間が伸び続けているということですから😲

Googleは1位の要因として、CTV向けの長尺コンテンツが増えたことバラエティやスポーツのYouTube配信が増えたことテレビタレントがYouTubeで独自制作を始めたことを挙げています。テレビで見る理由の上位も「家族や友人と一緒に見られる」「大画面で臨場感がある」「好きなタイミングで見られる」だったそうです🤗

なお国内18歳以上の月間ユーザー数7,370万人という数字は、Brandcast 2024(2024年5月時点)で発表されたものです。2025年の更新値は公表を確認できていませんので、この数字を引用する際は「2024年時点」と明記してください☝️ 出典:YouTube Brandcast Japan 2024 / 2025(Google)

テレビデバイスで1日あたり何分見られているか(放送局別ランキング)

結論、2023年時点では日テレ58.9分が1位・YouTube53.4分が2位でしたが、最新のコネクテッドTV白書2026ではYouTube50.4分が1位・日本テレビ47.3分が2位と、順位が入れ替わりました。

次に、別の調査会社「REVISIO調査パネル」が2023年10月1日〜12月31日を調べた「コネクテッドTV白書2024」のデータです。1日あたり見ている放送局別の分数を見てみましょう👇

「テレビデバイスで1日あたり何分利用されているか(分/日)」の棒グラフ。日本テレビ58.9分、YouTube53.4分(赤枠で強調)、テレビ朝日44.3分、TBSテレビ42.0分、フジテレビ41.8分、NHK31.6分、テレビ東京15.5分、Amazon Prime Video14.4分、TVer4.8分、ETV4.7分
テレビデバイスで1日あたり何分利用されているか(REVISIO調査パネル2,000世帯/2023年10月1日〜12月31日集計)
出典:REVISIO「コネクテッドTV白書2024」(調査パネル2,000世帯/2023年10月1日〜12月31日集計/dTV・FOD・NHKプラスは計測対象外)
順位サービス/放送局1日あたりの利用時間
1位日本テレビ58.9分
2位YouTube53.4分
3位テレビ朝日44.3分
4位TBSテレビ42.0分
5位フジテレビ41.8分
6位NHK31.6分
7位テレビ東京15.5分
8位Amazon Prime Video14.4分
9位TVer4.8分
10位ETV4.7分

これ、どう思いますか⁉️ 僕はビックリしましたよ😲 局別のデータに、YouTubeをテレビ局と同じ位置付けで入れているんですよ🤗 この時点ではまだ、YouTubeは2位でした🤔

「YouTubeは6番目のキー局」と言われていた時代がありました

ここ、時代の変化が一番わかるところです😌 2018年や2019年頃、電通さんや博報堂さんといった広告代理店の方々がよく言っていたのが——

YouTubeは6番目のキー局になりますよ👍️ 広告できますよ‼️」

東京の民放キー局は5局ですから、その次(6番目)という位置づけだったわけです。僕もセミナーで「YouTubeは6番目のキー局と言われているんです‼️」なんて話していました😅 先ほどのグラフで言うと、テレビ東京の後ろにYouTubeが来ているイメージで喋っていたんですよ🤔

それが今や、そんなことを言う必要もないほど圧倒的になりました😲 しかもこれはテレビデバイスだけの話で、タブレットやスマホ・PCも含めたら断トツの1番です😲✨

【2026年最新】ついにYouTubeが日本テレビを抜いて1位になりました

そして——ここが今回いちばんお伝えしたい部分です☝️ 2026年3月6日に発表された「コネクテッドTV白書2026」では、順位が入れ替わりました😲

出典:REVISIO「コネクテッドTV白書2026」(2026年3月6日発表/全国18〜79歳 35,000サンプル+関東2,000世帯の人体認識技術による実測)
サービス/放送局1日あたりの利用時間(2026年)前年
YouTube50.4分(1位)54.1分
日本テレビ47.3分47.5分
TBS41.0分37.1分
テレビ朝日37.9分36.3分
Amazon Prime Video13.4分15.1分
TVer5.9分5.1分
Netflix5.8分4.4分
2023年は「日テレ58.9分 → YouTube53.4分」で2位だったのが、最新では「YouTube 50.4分 → 日本テレビ 47.3分」で1位に😲 テレビ画面という土俵の上では、YouTubeが日本でいちばん見られているということになります☝️

デバイスを問わない利用率でも、YouTubeが51.0%(前年47.1%)でトップ。TVerが29.7%(前年26.7%)で単独2位に浮上しています🤔

⚠️ 白書2025で公表された数値(YouTube 60.1分)と、白書2026の「前年54.1分」に食い違いがあります。集計の定義が変わった可能性があるため、この記事では白書2026の系列(50.4分 vs 47.3分…)だけで統一して引用しています。年をまたいだ増減の比較には使わないでください☝️ 2026年8月 執筆時の注記

動画サービス視聴時の利用デバイス|YouTubeはテレビ28%・スマホ67%

結論、YouTubeを見るデバイスはテレビ28%・スマホ67%で、他の動画サービスと比べてテレビ比率が最も低い数字です。それでも放送局を上回っているということは、母数そのものが桁違いに大きいことを意味します。

次は「テレビとスマホのどちらで視聴しているか」というデータです😌 サービスごとに見ていくと、こうなります👇

「動画サービス視聴時の利用デバイス(複数回答、回答者数ベース)」の棒グラフ。赤がテレビ活用、薄赤がスマホ活用。Disney+57%/42%、Netflix55%/45%、Hulu53%/44%、Amazon Prime Video50%/39%、DAZN46%/48%、dTV46%/52%、U-NEXT45%/47%、FOD42%/51%、TVer36%/46%、ABEMA35%/46%、NHKプラス35%/38%、YouTube28%/67%(赤枠で強調)
動画サービス視聴時の利用デバイス(REVISIO「コネクテッドTV白書2024」より)
出典:REVISIO「コネクテッドTV白書2024」(複数回答・回答者数ベース/2023年10〜12月時点)
サービステレビ活用スマホ活用
Disney+57%42%
Netflix55%45%
Hulu53%44%
Amazon Prime Video50%39%
DAZN46%48%
dTV46%52%
U-NEXT45%47%
FOD42%51%
TVer36%46%
ABEMA35%46%
NHKプラス35%38%
YouTube28%67%

YouTubeだけ、かなりテレビが低い数字になっているんですよ😲 あれれ⁉️ さっきのデータでは「テレビでYouTubeを見ている人が多い」という話でしたよね⁉️🤔

矛盾しているように見えて、実は矛盾していません

どういうことかと言いますと——

放送局別で見ると2024年はYouTubeが1位になりましたが、YouTubeの中だけの割合では、テレビを使って見ているのは28%。つまりたった28%の人がテレビで見ているだけで、どの放送局よりも長く見られているということなのです😲

言い換えると、母数そのものが桁違いに大きいということですね☝️ そして——

スマホでは、もっともっとYouTubeを見ている人が多いわけです‼️
⚠️ この「テレビ28%/スマホ67%」は2023年10〜12月時点の数字です。その後の白書2025では「ほとんどの動画サービスでテレビ利用がスマホ利用を上回った」と報告されており、傾向が変わってきている可能性があります。サービス別の最新%は公表資料がグラフ画像のため確認できませんでしたので、この数字は時点を明記してご覧ください☝️ 2026年8月 執筆時の注記(出典:REVISIO コネクテッドTV白書2024/2025)

2人以上で見る「共視聴」では、YouTubeは最下位グループ

結論、2人以上でテレビ画面を注視していた時間の割合はU-NEXT15.1%が1位で、YouTubeは4.5%と下位です。YouTubeは基本的に1人で見られているサービスだということが数字に表れています。

もう1つ面白いデータがあります😲 2人以上でテレビを一緒に注視していた時間の割合(秒数ベース)——いわゆる「共視聴」のデータです😌

▶ このセクションの内容は、こちらの動画でもお話ししています

「共視聴実測データ 2人以上でテレビを注視していた時間の割合(秒数ベース)」の横棒グラフ。U-NEXT15.1%、TVer8.6%、地上波7.3%、Disney+6.6%、FOD6.3%、NHKプラス5.9%、Netflix5.8%、Amazon Prime Video5.1%、Hulu5.1%、YouTube4.5%(赤枠で強調)、dTV3.9%、DAZN3.7%、ABEMA1.8%
共視聴実測データ(本調査:CTV利用者 n=2000/実測データ:2023年10月1日〜12月31日/地上波にはBS含む)
出典:REVISIO「コネクテッドTV白書2024」共視聴実測データ(2人以上でテレビ画面を注視していた時間の割合・秒数ベース)
サービス共視聴の割合
U-NEXT15.1%
TVer8.6%
地上波7.3%
Disney+6.6%
FOD6.3%
NHKプラス5.9%
Netflix5.8%
Amazon Prime Video5.1%
Hulu5.1%
YouTube4.5%
dTV3.9%
DAZN3.7%
ABEMA1.8%
YouTubeは意外と、2人では見ないというのが分かりますね🤗 やっぱりスマホ視聴が多いからでしょう😌

なべっちも「YouTubeは1人で楽しむ感じですよね😌 チャンネルが多様なので、見る物も人それぞれですからね🤗」と言っていました。まさにその通りで、映画やドラマと違って「一緒に見たい」ではなく「自分の見たい物が見たい」んですよね😌 なべっちが見てる動画に、僕は興味ないみたいなね🤔

逆に地上波だと2人以上で見る👍️ チャンネルが少ないというのもあるかもしれませんが😌

ただし、テレビ画面での「みんなで見るYouTube」も増えています

一方で、Brandcast 2025でYouTubeがテレビで見られる理由の1位に挙がっていたのは「家族や友人と一緒に見られる」でした🤔 1人で見る前提のサービスが、大画面で共有されるようになってきている——ここは今後さらに変わっていくところかもしれません😉

なお、このデータの引用元はREVISIO株式会社株式会社クロス・マーケティングが実施した『コネクテッドTV白書2024』です。クロス・マーケティングは2003年の設立当初からネットリサーチ事業を行い、年間10,000件以上の調査実績があります。 出典:REVISIO/クロス・マーケティング「コネクテッドTV白書2024」

【最新】日本全体ではどちらが見られている?総務省データで確認

結論、平日はテレビ156.1分に対し動画共有54.5分でテレビが上ですが、インターネット全体183.9分と比べるとネットが上回ります。休日もネット192.9分がテレビ189.2分をわずかに上回りました。

ここまでは「テレビ画面の中」の話でした。ではテレビ局を全部合わせた数字と、YouTube単品の数字という風に見たらどうでしょうか❓️🤔

この見方をすると、テレビを見ている時間の方が、まだ遥かに多いんです😌

たしかに、テレビというデバイスでYouTubeを見ている勢いは高い。日テレとYouTubeの順位が入れ替わってはいますが、「テレビ局」とYouTubeではなく「テレビ」とYouTubeで比べると、まだまだテレビの方が見られている——僕はこのデータからそう読み取りました🤗

日テレを抜いたからといって、テレビ自体がオワコンではないんじゃないかな😉

国が出している一次データで確かめてみましょう

ここは印象で語らず、総務省の調査で確認します。「令和7年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」(2025年12月調査/2026年6月26日公表)の数字がこちらです👇

出典:総務省情報通信政策研究所「令和7年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」(2025年12月1日〜7日実施/13〜79歳 1,800人/日記式)
項目平日の平均利用時間休日の平均利用時間
テレビ(リアルタイム)視聴156.1分189.2分
テレビ(録画)視聴15.6分22.4分
インターネット利用183.9分192.9分
動画投稿・共有サービスを見る54.5分73.1分

この表から読み取れることを、3つに整理します☝️

  • 「テレビ全体 対 YouTubeなどの動画共有」なら、テレビの勝ち(156.1分 対 54.5分/平日)。約2.9倍の差です。
  • 「テレビ全体 対 インターネット全体」なら、ネットの勝ち(183.9分 対 156.1分/平日)。27.8分の差がついています。
  • 休日もついに逆転しました(192.9分 対 189.2分)。差はわずか3.7分ですが、長らくテレビが優位だった休日でも並ばれています。

「いつ逆転したのか」も、この調査で分かります

出典:総務省「情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」各年度版
区分逆転した年度その時の数字
平日令和2年度(2020年度)ネット168.4分 vs テレビ163.2分
休日令和6年度(2024年度)ネット183.7分 vs テレビ182.7分
⚠️ この調査は令和6年度から対象が「13〜69歳」→「13〜79歳」に拡大され、過去の数値も70代込みで再集計されています。総務省自身が「一昨年までの報告書で公表していた数値と必ずしも一致しない」と注記していますので、古い記事の数字とそのままつなげて比較しないようご注意ください☝️ 出典:総務省情報通信政策研究所(2026年6月26日公表)
まとめると——「YouTubeがテレビを抜いた」は、テレビ画面の中では本当。日本全体の時間で見ると、抜いたのは“インターネット全体”であって“YouTube単品”ではない。これが2026年時点の正確な姿です😌

若者は本当にテレビを見ていないのか|年代別データ

結論、10代・20代では動画共有サービスがテレビの2〜3倍で、20代の約7割は平日ほぼテレビを見ていません。一方60代・70代はテレビが1日249〜313分と圧倒的に長く、年代でメディアが完全に分かれています。

ここが、いちばん質問をいただくところです😌 「若者はテレビ見てないの❓️」——皆さん各々の印象があって、自分のお子さんがテレビを見ていないとか、そういうイメージがあったりしますよね🤔 ちゃんとしたデータでは、どうなのかを見ていきましょう👍️

▶ このセクションの内容は、こちらの動画でもお話ししています

年代別の利用時間(総務省 令和7年度・平日)

出典:総務省「令和7年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」平日・年代別(カッコ内は行為者率)
年代テレビ(リアルタイム)インターネット動画投稿・共有サービス
10代43.4分(23.8%)228.3分(94.3%)127.2分
20代46.3分(45.3%)266.9分(97.5%)107.1分
30代78.0分(58.5%)225.5分(91.9%)68.0分
40代112.3分(68.1%)229.2分(96.0%)55.2分
50代152.7分(75.1%)158.0分(90.6%)30.7分
60代249.3分(80.1%)140.2分(80.5%)30.4分
70代313.5分(82.8%)93.8分(52.2%)19.3分
10代はテレビ43.4分に対し、動画共有が127.2分=約2.9倍20代も46.3分 対 107.1分=約2.3倍です😲 一方で70代はテレビ313.5分——同じ日本でも、年代でまったく別の世界になっています🤯

NHKの調査では「20代の約7割が平日ほぼテレビを見ない」

もう1つ、5年に1度しか行われない貴重な調査があります。NHK放送文化研究所の「国民生活時間調査2025」(2025年10月実施/2026年6月16日公表)です👇

出典:NHK放送文化研究所「国民生活時間調査2025」(2025年10月実施/10歳以上3,795人回答/平日・15分以上のリアルタイム視聴を「行為者」とする)
年代テレビ視聴の行為者率(2025年)2020年
国民全体71%79%(−8ポイント)
10〜15歳42%
16〜19歳27%
20代33%
30代43%
40代55%
50代73%83%
60代84%94%
70歳以上92%95%
20代の約7割、16〜19歳の約7割が、平日はほぼテレビを見ていません😲 しかも今回は60代以上でも初めて減少し、全年代で下がりました☝️

ところが「見る人の視聴時間」は、逆に増えています

ここが面白いところです🤔 同じ調査で、視聴者1人あたりの平均視聴時間は3時間01分(2020年)→ 3時間14分(2025年)に増加しています。70歳以上では5時間12分 → 5時間47分です😲

つまり「テレビを見る人は減ったけれど、見る人はより長く見るようになった」——視聴が高齢層に集中しているという構造なんです😌

ネット動画(YouTube・TVer・Netflixなど)の利用者率は、全体20%(2020年)→ 29%(2025年)に増えています👍️

僕がずっと注目しているのは、実は50代・60代・70代です

この記事の元になった動画でも同じことをお話ししましたが、若者のテレビ離れよりも、上の世代のネット動画視聴が増えていることの方が、企業にとってはるかに重要だと思っています☝️

50代のインターネット利用は158.0分で、テレビ152.7分をすでに上回りました😲 60代でも140.2分がネットです🤔

「YouTubeは若い子が見るもの」——それはもう昔の話です。YouTubeの利用率で見ても、50代84.9%/60代72.6%/70代48.5%(総務省 令和7年度)。BtoBの決裁者層も、しっかりYouTubeを見ているということになります😌

⚖️ 逆の見方も紹介しておきます

片方の数字だけを見ると判断を誤るので、反対の調査結果も載せておきます😌

オトナル社の調査(2025年6月実施・全国15〜79歳10,000人/2025年10月発表)では、10〜20代の過半数が「1日30分以上」テレビコンテンツを視聴しており、「Z世代はテレビ離れしていない」という見方も示されています。テレビ番組そのものは、TVerや配信を通じて見られている面もあります。 出典:オトナル「Z世代のテレビ・音声メディア接触調査」(2025年10月1日発表)

あまりイメージで話をしない方がいい‼️ 数字を見た方がいいよ👍️ ——僕がいつもお伝えしていることです😌 「若者はテレビを見ない」も「若者もちゃんとテレビを見ている」も、どちらも一面の真実なんですよね🤗

ショート動画の中でも、YouTubeが利用率1位

結論、縦型ショート動画の利用率でもYouTubeが1位です。全体62%・Z世代74%と、後発ながら先行していた他サービスを上回っています。ただし企業の集客では、ショートと横動画は役割が全く違います。

縦型のショート動画は、インスタグラムのリールやTikTokの方が先行していたイメージがありますよね🤔 ところが——

YouTubeブランドキャストで発表されたデータでは、縦型ショート動画についても、全世代でもZ世代でもYouTubeの利用率が1位でした🤗
YouTube Brandcastのスライド「YouTube ショートは利用率1位」。YouTube 62%(Z世代74%)、サービスA 53%(68%)、サービスB 36%(58%)、サービスC 21%(18%)の棒グラフ
ショート動画プラットフォームの利用率。YouTubeが全体・Z世代ともに1位(出典:YouTube Brandcast Japan 発表資料)
出典:YouTube Brandcast Japan 発表資料より
プラットフォーム全体の利用率Z世代の利用率
YouTube ショート62%74%
サービスA53%68%
サービスB36%58%
サービスC21%18%

参考までに、総務省の令和7年度調査での年代別YouTube利用率も載せておきます👇 全年代81.5%/10代95.0%/20代96.3%/30代94.0%/40代91.6%/50代84.9%/60代72.6%/70代48.5%。ちなみにTikTokは全年代36.7%、Instagramは54.8%です😲

ただし☝️ 企業の集客という意味では、ショートと横動画は役割が全く違います。「ショートが強いから、まずショートから」は危険です😓

お金の流れも動いた|ネット広告費が史上初の過半数超え

結論、2025年のインターネット広告費は4兆459億円で、総広告費の50.2%と史上初めて過半数を超えました。テレビメディア広告費1兆7,556億円の約2.3倍で、予算はすでにネットへ移っています。

視聴時間の話をしてきましたが、もう1つ、企業にとって見逃せない数字があります。広告費=お金の流れです😲

出典:電通「2025年 日本の広告費」(2026年3月5日発表)
区分2025年の広告費前年比/構成比
総広告費8兆623億円105.1%(4年連続で過去最高)
インターネット広告費4兆459億円110.8%/構成比50.2%
マスコミ四媒体2兆2,980億円98.4%
テレビメディア広告費1兆7,556億円99.7%
インターネット広告費が、史上初めて総広告費の過半数(50.2%)を超えました😲 金額でもテレビの約2.3倍です☝️

企業のマーケティング予算という視点で見ると、「テレビとYouTube、どちらが見られているか」を議論している間に、お金はすでに動き終わっていたとも言えるわけです😌

他にも「構造が変わった」ことを示す数字が並んでいます

  • 日本のインターネット総利用時間の41%をYouTubeが占有(2024年37%→2025年41%)。2位はTikTok 4%、3位はInstagram 3%です(ニールセン デジタル「TOPS OF 2025」/2026年1月15日発表)。
  • テレビの世帯保有率が90.1%まで低下(前年93.3%から−3.2ポイント)。一方スマートフォンは91.8%で、初めてスマホがテレビを上回りました(総務省「令和7年 通信利用動向調査」2025年8月末時点/2026年5月29日公表)。
  • テレビのメディア接触時間シェアが2019年の約60%→2025年39%に低下。逆にCTV接触時間は2018年2分→2024年17分(8.5倍)に伸びています(ビデオリサーチ MCR/ex)。
  • 米国では、YouTube単体がテレビ画面の13.8%を占有。ストリーミング全体は48.6%で、放送19.2%+ケーブル20.4%を大きく上回りました(Nielsen「The Gauge」2026年5月分/2026年7月28日公表)。
米国の数字は「日本の数年先」を示しているとよく言われます。2025年5月には、ストリーミング全体が史上初めて放送+ケーブルの合計を超えました😲 日本でも同じ方向に進んでいるのは、ここまでのデータのとおりです☝️

この数字から企業が読み取るべきこと

結論、大事なのは勝敗ではなく、自社のお客様がどこで動画を見ているかです。視聴する人は多くても投稿する人は極端に少ないため、企業にとってYouTubeはライバルが少ない市場になっています。

ここまで数字ばかり見てきましたので、「で、うちの会社はどうすればいいの❓️」という話に落とし込みます😌

① テレビはオワコンではありません。「分かれた」だけです

60代249.3分・70代313.5分という数字を見れば、シニア層に届けたいならテレビはまだ非常に強い媒体です😌 大事なのは勝敗ではなく、自社のお客様がどこにいるかですよね☝️

ただしテレビCMは、中小企業が気軽に出せる金額ではありません😅 そこがYouTubeとの決定的な違いです。YouTubeなら、自社で撮って自社で出せる——ここが動画経営の出発点になります🤗

② 「視聴する人」は多くても、「投稿する人」は極端に少ない

ここが、企業のYouTube運用でいちばん大事なポイントです☝️ 書籍『経営戦略は動画が最強!』の1章では、ビジネスに動画を活用する3大メリットをお話ししていますが、その3つ目が「ライバルが少ない」です。

利用率が高いので「ライバルが少ない」というのは、不思議に思う方も多いと思います。「視聴する人」は多くても、「投稿する人」は他のSNSと比べて極端に少ないです。 書籍『経営戦略は動画が最強!』1章より(総務省「情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」)
つまりこの記事の数字は、「見ている人がこれだけいるのに、出している会社はほとんどいない市場」があることを示しているんです😲

③ 今やるべきウェブマーケティングは「動画とマップとSEO」

動画経営の基本は、ホームページの動画化からスタートします。今やるべきウェブマーケティングは、動画とマップとSEOです。 書籍『経営戦略は動画が最強!』1章1節・1章5節より

YouTubeだけを頑張るのではなく、ホームページ・Googleビジネスプロフィール(マップ)・動画をつなげて考える——これが「動画経営」の考え方です😌 テレビとYouTubeの勝ち負けよりも、この3つをどう組み合わせるかの方が、中小企業には何倍も重要です☝️

④ 大画面で見られる前提で、動画をつくりましょう

テレビ画面でYouTubeが1位になったということは、あなたの会社の動画も、大きな画面で見られる可能性が上がったということです😲 スマホの小さな画面前提の文字サイズや、雑な音声のままだと、大画面では粗が目立ちます😅

❌ スマホだけを想定した作り

  • 画面いっぱいの極太テロップ
  • 音量バラバラ・ノイズ多め
  • 手ブレのまま公開

⭕ テレビ画面も想定した作り

  • 大画面でも見やすい文字量・配置
  • マイクを使い、音量を揃える
  • 三脚などで画面を固定する

とはいえ編集に凝りすぎる必要はありません😌 このあたりの考え方は、テレビとYouTubeでは動画の構成が真逆【6-1】で詳しくお話ししています🤗

ビジネスYouTubeで成功する4つの要素

結論、ビジネスYouTubeの成功には①動画②ウェブ③マーケティング④プレゼンテーションの4要素が必要です。今回のような視聴データは③マーケティング=戦略を考えるための材料になります。

僕はいつも『ビジネスYouTubeで成功する4つの要素』というお話しをしています🤗

1動画撮影・編集
2ウェブアルゴリズム
3マーケティングファン作り
4プレゼンテーション伝え方

それぞれ、何を考えるのかというと👇

  • ①動画(撮影・編集)……編集に頼らず、編集し過ぎないこと。費用対効果を考えます。
  • ②ウェブ(アルゴリズム)……どうやって沢山見てもらうか。
  • ③マーケティング(ファン作り)……どんな戦略を作って届けていくのか。今回のようなデータは、ここを考えるための材料です。
  • ④プレゼンテーション(伝え方)……何をどう伝えるのか、どんな風に伝わってほしいのか。
YouTubeは動画だけじゃない!? ビジネスで成功する4つの要素(動画・運用・仕組み・伝え方)のスライド
①動画 ②ウェブ ③マーケティング ④プレゼンテーション——4つのバランスが大切
動画はもちろんのこと、次に見つけてもらいやすくするためにウェブのアルゴリズムを考えて、そして動画にもマーケティングが大事で、何をどう伝えるのかという伝え方・プレゼンテーションの内容も考えましょう😌 この4つのバランスをしっかり考えて運用することで、成果に繋がります😌

今回はデータのお話しでしたので、強いて言えば③マーケティングですかね🤔 こんな風なデータもあって、数字も出ているので、YouTube使ったらどうですか⁉️ ——というお話しでしたとさ🤗

経営戦略は動画が最強!(書籍紹介)

こんな感じのお話を沢山している書籍『経営戦略は動画が最強!』(2026年1月発売)。再生回数も登録者も必要なし。集客・採用・売上の課題解決の事例もいっぱい載せていますので、ぜひお手に取ってご確認ください。

2026年1月1日 発売

こんな感じのお話しを沢山しているので、ご興味がございましたら是非‼️
再生回数も登録者も必要なし‼️ 事例もいっぱい載せているので、是非手にして確認していただきたいと思います🤗
動画活用にご興味がありましたら全国の書店またはAmazonで🥰

経営戦略は動画が最強! 集客・採用・売上の課題解決! YouTube運用の教科書

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よくある質問(FAQ)

テレビとYouTubeはどちらが見られているのか、若者のテレビ離れは本当なのかなど、よくいただく質問に1問1答でお答えします。

テレビとYouTubeは、結局どちらが見られていますか?

テレビ画面の中ではYouTubeが1位(50.4分)ですが、1日の総視聴時間ではテレビ156.1分に対し動画共有54.5分でテレビが上です。比べる土俵で答えが変わります。

YouTubeはテレビを視聴時間で抜いたのですか?

テレビ画面(CTV)上では抜きました。コネクテッドTV白書2026でYouTube50.4分が日本テレビ47.3分を上回り1位です。テレビ全体の視聴時間はまだYouTubeより長い状況です。

インターネットとテレビでは、どちらの利用時間が長いですか?

インターネットです。平日183.9分に対しテレビ156.1分(総務省 令和7年度)。平日は令和2年度、休日は令和6年度に逆転しました。

若者は本当にテレビを見ていないのですか?

20代のテレビ視聴の行為者率は33%、16〜19歳は27%で、約7割が平日ほぼ見ていません(NHK 2025)。10代は動画共有127.2分に対しテレビ43.4分です。

テレビでYouTubeを見ている人の割合はどれくらいですか?

YouTube視聴者のうちテレビを使う人は28%、スマホが67%です(2023年10〜12月時点)。それでも放送局より長く見られているのは、母数が大きいためです。

シニア層はYouTubeを見ていますか?

見ています。YouTube利用率は50代84.9%・60代72.6%・70代48.5%。50代はネット利用158.0分がテレビ152.7分を上回っています(総務省 令和7年度)。

テレビ広告とネット広告では、どちらにお金が使われていますか?

ネットです。2025年のインターネット広告費4兆459億円は総広告費の50.2%で史上初の過半数超え。テレビメディア1兆7,556億円の約2.3倍です(電通)。

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コンサルティングプラン

チャンネル作成から内製化まで、目的に合わせた2つのプランをご用意。はじめての方は「チャンネル作成プラン」、自社運用で継続的に成果を出したい方は「自社運用プラン」がおすすめです。

YouTubeチャンネル作成プラン(PLAN01)

220,000円 / 月額 × 3ヶ月(チャンネル作成+動画6本作成)

はじめてYouTubeチャンネルを作る企業様、作ったがホーム画面の設定方法が分からない・設定ができていない企業様におすすめです。

動画マーケティング自社運用プラン(PLAN02)

330,000円 / 月額 × 6ヶ月(6ヶ月後に社内で内製化)

集客や採用を自社のYouTube運用チームで継続的に成果化したい企業様におすすめ。チャンネル作成から内製化まで6ヶ月でサポート。

コンサルティング実績・会社情報

2008年より企業集客YouTube運用を開始し、100社以上をコンサルティング。運送業 年間採用20人、建材商社 売上40倍、製造業 問合せ6.5倍、宿泊施設 年間15件以上の取材など、企業の課題を動画で解決してきました。

YouTubeビジネスサポートのコンサルティング実績

  • 運送会社で、毎年20人採用
  • 建材商社で、売上40倍
  • 製造業で、問い合わせ6.5倍
  • 宿泊施設で、年間15件以上マスコミ取材
  • その他の事例:成功企業事例・お客様の声

運営:ユーチューブビジネスサポート(代表 酒井大輔)