BtoB企業の動画活用は「効果あり」が半数超!実態調査【0-9】

「BtoBの営業やマーケティングで、動画って本当に効果があるの❓️」——そんな疑問をよく聞きます。派手なバズ動画とは縁が薄そうなBtoBの世界で、企業は実際に動画をどう活かし、どんな成果を感じているのでしょうか。本記事は書籍『経営戦略は動画が最強!』には載っていない番外編(0-9)として、BtoB企業で動画を活用する営業・マーケティング担当者402名への実態調査から、その“リアル”を読み解きます。

3030秒で要点

1

半数以上(51.0%)が「動画の活用は営業・マーケティング活動において効果があった」と回答。BtoBでも動画はしっかり成果につながっています。

2

約半数(49.7%)が「動画の活用で商談の受注率が高まった」と実感。最も効果を実感した場面は「商談」34.3%が最多でした。

3

動画制作の目的は「認知獲得」44.0%が最多。ただし理解促進や受注率向上も上位で、特別なことは不要。大切な情報の動画化がポイントです。

BtoB企業の営業やマーケティングにおける動画活用の実態を解説する動画

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酒井大輔 ユーチューブビジネスサポート代表

酒井 大輔(Sakai Daisuke)|ユーチューブビジネスサポート 代表

ITコーディネータ。2008年より企業向けYouTubeビジネス活用を開始し、100チャンネル以上のコンサルティング実績。建材商社(売上40倍)、運送業(採用20人/年間)、製造業(問合せ6.5倍)、農家(売上3.5倍)など多様な業種で成果を創出。専門分野は、動画経営戦略・YouTubeマーケティング・ウェブマーケティング・SEO。
公益財団法人 東京都中小企業振興公社 専門家(No.1738)

経営戦略は動画が最強!集客・採用・売上の課題解決!YouTube運用の教科書 Amazonで見る 著書『経営戦略は動画が最強!』(2026年1月)

今回使用するのは、「BtoB企業の営業・マーケティングにおける動画活用の実態調査」(株式会社Lumii調べ)というデータです。BtoB企業で動画を活用している営業・マーケティング担当者402名が、どんな目的で・どんな動画を・どんな成果を感じているのか。順番に見ていきましょう🤗。

BtoB企業の営業・マーケティングにおける動画活用の実態調査のサマリースライド
BtoB企業の営業・マーケティングにおける動画活用の実態調査(出典:株式会社Lumii、2025年)

1BtoB動画活用の目的は?(認知獲得が44%で最多)

結論、BtoB企業が動画を制作する目的は「認知獲得」44.0%が最多、次いで「理解促進」32.3%、「ブランドイメージの向上」24.6%。さらに「商談受注率の向上」19.9%、「顧客満足度の向上」19.4%と、直接的に営業へ関わる目的も上位に並びます。

まずは「Q.動画制作の目的は何ですか?(複数回答)」の結果です👇️

認知獲得44.0%
理解促進32.3%
ブランドイメージの向上24.6%
商談受注率の向上19.9%
顧客満足度の向上19.4%
リード獲得13.7%

複数回答/n=402(BtoB企業で動画を活用する営業・マーケティング担当者)

動画制作の目的。認知獲得44.0%、理解促進32.3%、ブランドイメージの向上24.6%のグラフ
動画制作の目的(出典:株式会社Lumii、2025年)

「認知獲得」が最多なのは良いデータだと思うのですが、正直なところ認知を広げただけではビジネスにはつながりにくい、とウェブマーケティングではよく言われます🤔。むしろ注目したいのは、「理解促進」「商談受注率の向上」「顧客満足度の向上」など、直接的に営業へ関わってくる目的が上位に並んでいることです😌。

「認知」で終わらせず、理解促進・受注率向上という“営業の成果”を目的に据える企業が増えています🤗

2動画制作は自社?外部?(内製化が進む)

結論、動画制作は「全て自社」24.6%+「一部外部に依頼」25.4%=約半数が自社で制作に関わっています。「全て外部に依頼」は12.9%にとどまり、少し前まで多かった“丸ごと外注”から、自社で作る流れへと変わってきています。

「Q.動画制作は自社で行なっていますか?外部に依頼していますか?」の結果です👇️

全て自社で行なっている24.6%
一部外部に依頼している25.4%
全て外部に依頼している12.9%
わからない37.1%

単一回答/n=402(BtoB企業で動画を活用する営業・マーケティング担当者)

動画制作の体制。全て自社24.6%、一部外部25.4%、全て外部12.9%のグラフ
動画制作は自社か外部か(出典:株式会社Lumii、2025年)

自社(全て自社+一部外部)でやっている所は約半数ですね😌。少し前までは「全て外部に依頼している」が多かったのですが、最近では自社で作っている企業が増えているのかな🤔と思っております。外に頼むのも良いですが、「今撮りたい」という時にすぐ撮れるのは、BtoBの営業・マーケでもとても大きな強みです☝️。

3どんな動画を作っている?(実写・商品紹介が中心)

結論、映像表現は「実写動画」55.2%が半数超で最多。制作している動画の種類は「商品・サービスの紹介動画」48.3%が最多で、次いで「会社の紹介動画」30.8%、「営業プレゼン用の動画」26.6%。凝った演出より、商品や会社を分かりやすく伝える実写動画が主流です。

「Q.どのような種類の動画を制作した経験がありますか?(複数回答)」の結果です👇️

商品・サービスの紹介動画48.3%
会社の紹介動画30.8%
営業プレゼン用の動画26.6%
ブランディング動画14.2%
マニュアル・活用支援動画10.7%
顧客インタビュー動画10.7%

複数回答/n=402。映像表現は「実写動画」55.2%が最多(アニメーション13.9%、静止画を動かす11.9%)

映像表現では「実写動画」が55.2%と半数を超えました。アニメーションや凝ったCGよりも、実際の商品・サービスや人を実写で見せるのがBtoBでは主流です😌。種類としても「商品・サービスの紹介」「会社の紹介」「営業プレゼン用」が上位で、まさに公式ホームページに載せるような“大切な情報”を動画化している企業が多い、ということが読み取れます👍️。

凝った演出は不要。商品・会社・サービスを実写で分かりやすく見せる——これがBtoB動画の王道です☝️

4動画の効果はあった?(半数以上が実感)

結論、「非常に効果があった」14.4%+「やや効果があった」36.6%=半数以上(51.0%)が動画の活用は営業・マーケティング活動において効果があったと回答。「あまり」「全く効果がなかった」は合わせても11.7%にとどまり、BtoBでも動画はしっかり効果を出しています。

「Q.動画の活用は営業・マーケティング活動においてどの程度効果がありましたか?」の結果です👇️

非常に効果があった14.4%
やや効果があった36.6%
あまり効果がなかった10.0%
全く効果がなかった1.7%
わからない37.3%

単一回答/n=402(BtoB企業で動画を活用する営業・マーケティング担当者)

動画活用の効果。非常に効果14.4%、やや効果36.6%、あまりなし10.0%のグラフ
動画の活用は営業・マーケで効果があったか(出典:株式会社Lumii、2025年)

効果がなかったと回答された方は「あまり効果がなかった」10.0%と「全く効果がなかった」1.7%を足しても11.7%で、約半数(51.0%)が「効果があった」と回答されています👍。バズや拡散とは距離のあるBtoBの領域でも、これだけ効果を実感されているのは、とても心強いデータだと思います😆。

5どんな効果があった?(認知・理解が上位)

結論、実感した効果は「認知獲得」39.1%が最多、次いで「理解促進」32.6%、「ブランドイメージの向上」22.6%。さらに「商談受注率の向上」13.7%、「リード獲得」12.9%と、営業プロセスの各段階でも効果が出ています。制作目的とほぼ同じ順で、狙った成果が得られていることが分かります。

「Q.どのような効果がありましたか?(複数回答)」の結果です👇️

認知獲得39.1%
理解促進32.6%
ブランドイメージの向上22.6%
商談受注率の向上13.7%
リード獲得12.9%
顧客満足度の向上12.7%

複数回答/n=402(BtoB企業で動画を活用する営業・マーケティング担当者)

動画で得られた効果。認知獲得39.1%、理解促進32.6%、ブランドイメージ向上22.6%のグラフ
どのような効果があったか(出典:株式会社Lumii、2025年)

さきほどの「制作の目的」の回答と、順番があまり変わりませんね😅。つまり狙った目的どおりの効果が、しっかり得られているということ。「認知」「理解促進」といった上流の効果だけでなく、その後ろに「商談受注率の向上」「リード獲得」という営業の成果も並んでいるのが、BtoB動画の頼もしいところです😌。

6最も効果を実感した場面は?(商談が最多)

結論、最も動画の効果を実感した場面は「商談」34.3%が最多、次いで「リード獲得」25.6%、「製品・サービスの活用支援」20.1%。認知づくりだけでなく、実際に受注へ近づく“商談の場”で動画が効いているという、BtoBらしい結果になりました。

「Q.最も動画の効果を実感した場面はいつですか?」の結果です👇️

商談34.3%
リード獲得25.6%
製品・サービスの活用支援20.1%
クロージング13.2%
ナーチャリング(顧客育成)8.2%

n=402(BtoB企業で動画を活用する営業・マーケティング担当者)

1位が「商談」34.3%というのは、BtoBならではの、とても示唆に富んだ結果です‼️。営業の商談の場で、資料を見せる代わりに、あるいは資料に加えて「動画」を見てもらうことで、商品やサービスの理解が一気に進むのだと思います😌。次いで「リード獲得」「活用支援」と、入口から契約後のフォローまで、営業プロセスのあちこちで動画が効いているのが分かります👍。

動画は「認知」の道具であると同時に、商談を前に進める“営業ツール”。ここがBtoBで動画を活かす最大のポイントです🤗

7動画で受注率は高まった?(約半数が実感)

結論、「非常にそう感じる」14.4%+「ややそう感じる」35.3%=約半数(49.7%)が、動画の活用により商談の受注率が高まったと回答。受注率という“売上に直結する指標”で半数近くが手応えを感じているのは、施策としてかなり有効だと言えます。

「Q.動画の活用により商談の受注率が高まったと感じますか?」の結果です👇️

非常にそう感じる14.4%
ややそう感じる35.3%
あまりそう感じない16.9%
全くそう感じない2.0%
わからない31.3%

単一回答/n=402(BtoB企業で動画を活用する営業・マーケティング担当者)

動画で受注率が高まったか。非常にそう感じる14.4%、ややそう感じる35.3%のグラフ
動画の活用により商談の受注率が高まったか(出典:株式会社Lumii、2025年)

商談の受注率を上げる施策で、50%近くが「そう感じる」ものって、あまり無いんじゃないかなと思います❓️🤔。営業の世界では、なかなかこれだけハッキリと手応えの出る施策は珍しい。だからこそ動画活用ってかなり有効的なんじゃないかと、このデータからも読み取れるのではないでしょうか🤗。

動画の活用による受注率向上を補足するスライド
受注率という“売上に直結する指標”で約半数が手応え(出典:株式会社Lumii、2025年)

8今後の動画活用(4割超が継続予定)

結論、4割以上(42.0%)が「今後も動画を活用した施策に取り組む予定がある」と回答。今後作りたい動画は「商品・サービスの紹介動画」45.5%が最多、次いで「営業プレゼン用の動画」32.3%、「会社の紹介動画」27.6%。すでに効果を実感した企業が、引き続き“営業に効く動画”を増やそうとしています。

「Q.今後どのような種類の動画を制作したいと思いますか?(複数回答)」の結果です👇️

商品・サービスの紹介動画45.5%
営業プレゼン用の動画32.3%
会社の紹介動画27.6%
ブランディング動画20.4%
顧客インタビュー動画15.2%

複数回答/n=402。なお「今後も動画施策に取り組む予定がある」は42.0%(「ない」は15.9%)

今後も取り組む予定が4割以上で、作りたい動画も「商品・サービスの紹介」「営業プレゼン用」が上位。これは、実際に商談や受注で効果を感じた企業が、その手応えを次の動画づくりにつなげようとしている証拠だと思います😉。動画は一度作って終わりではなく、営業活動の中で継続的に増やしていくもの、という流れが見えてきますね☝️。

9結局、BtoB企業は動画をどう活かす?

結論、BtoB動画は「商談・受注につなげる営業ツール」として活かすのが正解です。認知や話題化は入口にすぎません。凝った演出ではなく、商品・会社・サービスを実写で分かりやすく見せ、商談の場で使うことが、受注率の向上という成果に直結します。

ここまでの調査結果を整理すると、BtoB企業の動画活用の“いま”はこうまとめられます。

  • 効果:半数以上(51.0%)が営業・マーケで「効果があった」と回答。
  • 受注率:約半数(49.7%)が「動画で受注率が高まった」と実感。
  • 場面:最も効果を実感したのは「商談」34.3%。営業の現場で効く。
  • 目的・効果:認知獲得44.0%が最多も、理解促進・受注率向上も上位。
  • 制作:実写55.2%・商品紹介48.3%が中心。約半数が自社で制作。
  • 今後:4割超が継続予定。次も「商品紹介」「営業プレゼン用」を制作。
BtoB動画で大切なのは、奇をてらうことではなく「商談・受注」という成果に向けて、自社の情報を実写で分かりやすく届けること。それが受注率の向上につながります🤗

10酒井の持論:受注率が上がる動画の考え方

結論、僕のやり方でも再生数やバズは狙いません。見るべきは商談・受注につながったかです。今回の調査で「最も効果を実感した場面=商談」だったように、動画は“見られること”より“商談で相手にしっかり伝わること”が本質。求めている人に必要な情報を分かりやすく届けることが、結果的に受注率を上げる近道だと考えています。

この調査で特に印象的だったのは、効果を実感した場面の1位が「商談」34.3%だったことです。これはまさに、再生数や登録者数という“見かけの数字”ではなく、営業の現場で相手に伝わったかどうかが動画の価値だ、ということだと思います😉。

「バズらせるには?」という話のほうが一般ウケはしますが、BtoBの商談で本当に効くのは、商品・サービスを分かりやすく説明した“地味だけど伝わる動画”です。公式ホームページに載せる情報を動画にして、商談で見てもらう。それだけで理解が進み、受注率が変わってきます。だからこそ再生数より、商談で伝わったかを見ていくべきだと思います👍。

📊 調査概要・出典
調査名
BtoB企業の営業・マーケティングにおける動画活用の実態調査
調査主体
株式会社Lumii(本社:東京都渋谷区、代表取締役:宮原駿)
調査方法
オンラインアンケート(アンケートモニター提供元:GMOリサーチ&AI株式会社)
調査期間
2025年1月16日〜1月22日
有効回答
BtoB企業で動画を活用している営業・マーケティング担当者 402名

動画経営のマーケティングとは

結論、いまはどの企業にも公式ホームページがあります。それにプラスして「公式動画ホームページ」を作り、どちらにも同じ大切な情報を載せることが動画経営マーケティングのポイントです。動画だからと特別なことをするのではなく、商談で伝えたい情報を分かりやすく動画化してYouTubeでも発信していきます。

YouTube(動画)をやるとなると、ほとんどの人が「どんな動画にしよう❓️」「ネタどうしよう❓️」と悩み、「動画だから面白いことをしなきゃ」「踊らなきゃ」と、別のことをしなければと思いがちです。でも、そうではありません👍️。今回の調査で「実写の商品紹介動画が中心」「商談で効果を実感」という結果が出ていたように、大切なのは公式ホームページと同じ情報を、分かりやすく動画にすることです。

ポイントは、公式ホームページと同じように大切な情報を動画化してYouTubeでも発信し、どちらにも同じ情報を載せること‼️

社内の情報を集めるためにも、チームで取り組むほうが早くYouTubeを運用できます。これが、動画のホームページを使う「動画経営マーケティング」のポイントです😌。

公式ホームページと公式動画ホームページ(YouTube)に同じ情報を載せる関係図
公式ホームページ=公式の動画ホームページ(YouTube)に、同じ情報を載せる

11ビジネスYouTubeで成功する4つの要素

結論、成功のカギは①動画 ②仕組み ③運用 ④伝え方の4要素です。どれか1つだけを突出させるのではなく、4つのバランスを取って全体を底上げすることが基本。特にBtoBの商談で効く動画は、③運用(マーケティング)と④伝え方(プレゼンテーション)が深く関わります。

1動画撮影・編集
2仕組みアルゴリズム
3運用マーケティング
4伝え方プレゼンテーション

どれか1つだけを磨くのではなく、YouTubeをちゃんとビジネスとして捉え、マーケティングや、営業と同じようにお客様へのプレゼンテーションもしっかり考えて、4つのバランスを取りながら全体の底上げをしていくことが重要だと思っております🤗。

ビジネスYouTubeで成功する4つの要素(動画・仕組み・運用・伝え方)のスライド
①動画 ②仕組み ③運用 ④伝え方——4つのバランスが大切

12経営戦略は動画が最強!(書籍紹介)

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よくある質問(FAQ)

BtoB企業の動画活用の実態調査について、よくいただく質問に1問1答でお答えします。

BtoB企業が動画を制作する目的で多いのは何ですか?

「認知獲得」44.0%が最多で、次いで「理解促進」32.3%、「ブランドイメージの向上」24.6%です。

BtoBの営業・マーケで動画は効果がありますか?

「非常に」14.4%と「やや」36.6%を合わせ、半数以上が効果があったと回答しています。

動画で商談の受注率は高まりますか?

「非常に」14.4%と「やや」35.3%で、約半数が受注率の向上を実感したと回答しています。

最も動画の効果を実感する場面はどこですか?

「商談」34.3%が最多で、次いで「リード獲得」25.6%、「活用支援」20.1%です。

BtoBの動画制作は内製と外注どちらが多いですか?

「一部外部」25.4%と「全て自社」24.6%で、自社での制作も約半数に上ります。

BtoB企業はどんな動画を作っていますか?

映像表現は「実写」55.2%、種類は「商品・サービスの紹介動画」48.3%が最多です。

この調査の出典はどこですか?

株式会社Lumiiが営業・マーケ担当者402名に行った2025年の実態調査です。

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2008年より企業集客YouTube運用を開始し、100社以上をコンサルティング。運送業 年間採用20人、建材商社 売上40倍、製造業 問合せ6.5倍など、企業の課題を動画で解決してきました。

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