動画を経営に活用する3大メリット|投稿率と情報量【1-7】
「うちの会社、動画なんてやって意味あるの❓️」——経営者さんとお話しすると、必ず出てくる疑問です😅 でも僕は、動画を経営に活用する理由は、はっきり3つあると思っています。しかもそのうち1つは、ほとんどの人が逆に思い込んでいることなんです😲 この記事では、書籍『経営戦略は動画が最強!』1章7節の内容をベースに、総務省とNTTドコモの調査データ、そして僕自身のYouTubeアナリティクスの実数を使って、その3つを1つずつ確かめていきます☝️
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📌 30秒で要点
- 動画を経営に活用するメリットは①情報量が多い ②拡散されやすい ③ライバルが少ないの3つです。
- 動画の情報量はテキストの3600倍とも言われます。「音」が入るぶん、雰囲気や人柄という“信用”まで伝わります。
- 新聞からテレビへ広告費が移ったのと同じことが、いまWebで起きています。国内の動画広告市場は2026年に1兆437億円の見込みです。
- YouTubeには3大流入経路(オススメ・関連動画・検索)があり、僕のチャンネルは365日で約1,008万回おすすめしてもらえました。広告費は0円です。
- いちばん意外なのが③ライバルが少ない。YouTubeの利用率は高いのに、書き込む・投稿する人は利用者の約5%だけです。
- Instagramは利用者の約38%が投稿。ライバルの数で考えると、YouTubeは5倍以上少ない計算になります。
- 最新の令和7年度調査(2026年6月公表)でも構図は同じ。70代でも48.5%がYouTubeを見ています。
- やることはシンプルで、公式ホームページと同じ大切な情報を動画化するだけ。それで量(流入数)と質(問い合わせ)の両方が上がります。
動画を経営に活用する3つのメリット
結論、動画が経営の成果に繋がりやすい理由は3つです。①テキストや画像より情報量が多い ②拡散されやすいプラットフォーム(YouTube)がある ③ライバルが少ない。この3つを踏まえて判断すると、効果が出やすくなります。
なぜ動画が効果的なのか🤔 理由は沢山あるのですが、僕は仕事に繋がる理由には“3つのメリット”があると思っています😌 動画を経営に取り入れるメリットは他にもたくさんありますが、その中でも企業向けに特に分かりやすい重要な3つがこちらです。
本記事では、この①〜③を1つずつ、データも交えながら見ていきましょう🤗 ちなみにいちばん意外に思われるのは③だと思うので、そこは後半でじっくりお話しします😏✨

メリット①|テキストより情報量が多い
結論、動画はテキストや画像より情報量が圧倒的に多いのがメリットです。リアルの世界が文字・画像から動画へ進化したように、ネットも同じ流れに進みます。動画の情報量はテキストの3600倍とも言われます。
「文字」から「動画」へ——情報を伝える手段の進化
人は何かを伝えるとき、昔から「文字」と「画像」を使ってきました。ピラミッドにも壁画と象形文字が残っていますよね🤔 「文字」は紀元前から使われ、媒体で言えば日本では江戸時代に新聞の原形「かわら版」が普及し、明治時代に「新聞」へと広がりました。そして新聞全盛の昭和になると「テレビ」が登場し、「文字」だけでなく「動画」でも日々情報を得られるようになりました😲
その後1990年代に「インターネット」が一般にも普及し、「サイバー空間」「仮想空間」と呼ばれるネットの世界が広がりました。今やほとんどの会社がホームページを持つ時代です。総務省の「令和6年通信利用動向調査報告書(企業編)」によると、2024年の企業のホームページ開設率は90.2%にのぼります(※)。
ただ——デジタルで最先端なことをやっているように見えても、「人に何かを伝える」という目線で見ると、ホームページは「伝える場所」が変わっただけで、文字で伝えている点は昭和以前と同じなんですよね😓 新聞的なものがデジタル化しただけで、テレビがデジタル化したわけじゃない‼️ ここが1つのポイントだと思っています🤔
ネットの世界でも「文字」から「動画」に進化させることで情報量が多くなり、さらに動画は「音」が入っているのも大きな特徴です。つまり「視覚」だけでなく「聴覚」からも情報を伝えられる。動画の情報量はテキストに比べて3600倍とも言われるほどです😅

広告費も、新聞からテレビへ移りました|2026年、Webでも同じことが起きています
もう1つ、見逃せない動きがあります😌 かわら版から新聞へ、新聞からテレビへ——情報を伝える手段が変わったとき、広告費もそちらへ移っていったんですよね😲 ということは⁉️😏 情報を伝える手段の“中心”そのものが移ったと言ってもいいのではないでしょうか🤔
そして2026年、まったく同じことがWebの中で起きています。国内の動画広告市場は2025年に8,855億円(前年比122%)まで伸び、2026年は1兆437億円に到達する見込みだと発表されました😲 2029年には1兆6,336億円——4年で約2倍という予測です(※)。
- 2025年の動画広告市場は8,855億円(前年比122%)
- 2026年は1兆437億円の見込み(初の1兆円超え)
- 2029年には1兆6,336億円と予測
- うちコネクテッドTV(テレビ画面)向けは1,295億円・前年比127%=テレビでWeb動画を見る流れも数字に出ています📺️
新聞からテレビへ広告費が移ったのと同じように、Webの中でも「文字」から「動画」へお金が移っているということです。動画を経営に活用するかどうかを考えるとき、この流れは無視できないと思っています🤗
なぜ「ビジネス」に動画活用なのか|伝わるのは“信用”
商品の説明だけならテキストと画像で十分です。例えばAmazonで本を買うだけなら、その本のテキスト情報だけでOKですよね✋ 僕がこうして自分の本の解説を動画にしなくても、買ってくれる人はいると思います😅
でも、車・家・保険など高額商品になるほど“接客・説明”が必ず必要になります。パンフレットだけで決められるなら苦労しませんが、車なら車屋さんで実物を見て話を聞き、家なら不動産屋さんの説明を受けてモデルハウスを見に行きますよね❓️
初めて取引する会社があれば「この会社と取引して大丈夫かな🤔」と考えるはず。要は“信用”です‼️ その部分はテキスト情報だけでは伝わりにくい😥 たとえば「酒井ってどんな奴なんだろう🤔」——僕のブログを読んでいても、こうして動画に出ていなければ、実際に会ってみないと分からないですよね😌
もちろん直接会わないと分からないこともあります。でもテキストだけよりは、動画を見たほうが、ある程度は分かっていただける👍️ つまり——
動画があれば、「雰囲気」や「話し方」など、文字では伝わらないことが伝わります。特に人が出ているとより伝わりやすい。だからこそ、商品を考えるうえで動画はとても効果的なのです‼️🤗
メリット②|YouTubeは拡散されやすい(3大流入経路)
結論、動画には拡散されやすいプラットフォーム「YouTube」があるのがメリットです。①オススメ ②検索 ③関連動画という3大流入経路で、興味のありそうな人へピンポイントに動画が届きます。しかも無料です。
やはり「動画」という目線で見ると、僕はYouTubeがあること自体が大きなメリットだと思っています😌 YouTubeを開いたトップ画面には、視聴者が求めている動画を発見しやすい仕組み「3大流入経路」があります。
「そんなの当たり前じゃん😅」と思うかもしれないですが、こういった機能があるプラットホームは、なかなか無いんですよ😌 結構、特殊な機能だと思います🤗 他のメディアは「検索」しか入口がありませんが、YouTubeにはオススメ機能(ブラウジング)と関連動画があり、あなたの動画に興味がありそうな人へ、ピンポイントでオススメしてもらえるんです😉👍

YouTubeの現状|ユーザー数も視聴環境も圧倒的
「YouTubeブランドキャスト」で発表されたデータでは、現状はこのようになっています👀
- YouTubeの月間ユーザー数(国内18歳以上)は、7,370万人
- YouTubeの月間ユーザー数(国内45〜64歳)は、2,740万人=同世代人口の79%
- YouTubeショートは、利用率1位
- CTV(コネクテッドテレビ)上での視聴時間は、YouTubeが第1位
ユーザー数はもう圧倒的に1位です。以前は「若い子が使っているもの」というイメージもありましたが、今は年代に関係なく使われています。縦型ショート動画はインスタのリールやTikTokのほうが早かったのですが、こちらも利用率はYouTubeが1位。さらにテレビでYouTubeを見る人も増えています📺️
僕のチャンネルの実例|無料で年1,000万回以上のオススメ
「本当にそんなにオススメされるの❓️」と思われると思うので、僕自身のアナリティクスの実数をお見せします😌 データ範囲は2021年8月22日〜2022年8月21日の365日間です。
| 指標 | 数値 | 意味 |
|---|---|---|
| インプレッション数 | 1,008.9万回 | YouTubeが、いろいろな人に僕のサムネイルを表示してくれた回数 |
| クリック率 | 4.7% | 表示された中で、実際にクリックされた割合 |
| 視聴回数 | 47.2万回 | インプレッションから、実際に再生された回数 |
| 関連動画 | 53.3% | 500万回以上が関連動画でオススメされていた計算です |
| ブラウジング機能 | 28.6% | トップ画面でのオススメ。約250〜300万回の表示 |
| YouTube検索 | 2.8% | 数は少ないですが、確実に入口になっています |
やっぱり関連動画とトップでのオススメが圧倒的ですよね🤔 そして、ここが大事なところです😌

上手く使えるかどうかはまた別のお話しになるのですが、上手く使えば、こういった数字にたどり着きやすいことが分かっていただけるかと思います😌
メリット③|ライバルが少ない(根拠は投稿率)
結論、YouTubeは「視聴する人」は多くても「投稿する人」が極端に少ないため、ライバルが少ないのがメリットです。根拠は投稿率。利用率87.8%に対し、書き込む・投稿する率はわずか3.9%しかありません。
ここが、いちばん気になるところだと思います🤗 「利用率が高いのに、ライバルが少ない❓️」と不思議に思うかもしれません。でも、ポイントは“投稿率”なんです‼️ 「視聴する人」は多くても、「投稿する人」は他のSNSと比べて極端に少ないのです。
根拠①|ドコモ「モバイル社会研究所」の調査
NTTドコモがやっている「モバイル社会研究所」という所が発表しているデータによると——

根拠②|総務省「利用率」と「投稿率」の差
次は総務省が発表している「主なソーシャルメディア系サービス/アプリ等の利用率」のデータです。令和5年度で見ると、全年代では——
ちなみにInstagramは56.1%、Facebookは30.7%です😌

ところが、注目していただきたいのは次の「書き込む・投稿する」率です。それぞれの利用率に対して、実際に投稿している人の割合を出すと——
| SNS | 利用率 | 書き込む・投稿する | 利用者に対する投稿率 |
|---|---|---|---|
| 56.1% | 21.5% | 約38% | |
| X(旧Twitter) | — | — | 約28% |
| 30.7% | 7.9% | 約26% | |
| YouTube | 87.8% | 3.9% | 約5% |

ここがポイントだと思っていまして、利用者が多いのに投稿している人は少ない😏✨ これはビジネスとして考えたら、〝ライバルが少ない〟という風に見えるのではないでしょうか👍
因みに、3年前の令和2年度のデータでは「書き込む・投稿する」は利用率の約1%でした😌 そこから数年経って増えたと言っても、まだ3%台なんです💦

根拠③|性年代別でも投稿率は1割以下が大半
先ほどのドコモさんのデータを、男女年代別で見てみます😌

しかもビジネスとして考えたら、10代・20代はあまりライバルにはなりませんよね🤔 「投稿する・書き込む」率をライバルの数だと考えると、Instagramと比べてもYouTubeは5倍以上ライバルが少ないと読み取れます。投稿率が低いのは「動画だからハードルが高い」からだと思います。
投稿率が他に比べて低いのは「動画だからハードルが高い」からだと思います。「投稿率が低い」=「ライバルが少ない」という状況が現在ありますので、今こそチャンスなのではと、私自身は感じています。
書籍『経営戦略は動画が最強!』1章7節より【2026年追記】最新の令和7年度でも、構図は変わっていません
ここまでは令和5年度のデータでお話ししてきましたが、その後も総務省の調査は続いています。最新は令和7年度調査(2025年12月調査/2026年6月26日公表)です☝️
| サービス | 全年代 利用率 | 書き込む・投稿する | 利用者に対する投稿率 |
|---|---|---|---|
| LINE | 92.9% | — | — |
| YouTube | 81.5% | 3.6% | 約5% |
| 54.8% | 18.3% | 約35% | |
| X(旧Twitter) | 44.7% | 10.7% | 約25% |
| TikTok | 36.7% | — | — |
| 27.0% | 6.6% | 約25% |
数字は動きましたが、「利用率がいちばん高いのに、投稿率がいちばん低い」という構図はまったく変わっていません😌 それどころか——
つまり「ライバルが少ない」という状況は、2026年時点でもまだ続いているわけです😏✨ 各SNSとの詳しい比較や、令和2年度からの推移は、こちらで数字を並べて解説しています👇
動画経営のマーケティングとは|〝質〟と〝量〟
結論、公式ホームページに加えて「公式動画ホームページ」を作り、どちらにも同じ大切な情報を載せることがポイントです。YouTubeを足すと、量(流入数)と質(問い合わせ)の両方が上がります。
大前提として、今はどこの企業さんも公式ホームページがありますよね👍️ それにプラスして——
というお話を、いつもさせていただいています。ところがYouTube(動画)をやるとなると、ほとんどの人が「どんな動画にしようかな❓️🤔」「ネタどうしようかな❓️🤔」と考えがち。「YouTubeだから面白いことをしなくちゃ」「踊らないといけない」など、別のことをしないといけないと思っている方が多いのですが——そうではありません😌

ここで大切なことは、情報は同じ情報を出すこと
ホームページと違うことをやってしまうと、見た人の中でマイナスのギャップが生まれます😓 「サイトに書いてあることと、動画で言っていることが違う」——これがいちばんもったいない。だから同じ大切な情報を、両方に置くのがポイントです☝️ そういった社内の情報を集めるためにも、チームで取り組んでいただいたほうが早く運用できると思います😌

ウェブマーケティングで大切なのは〝質〟と〝量〟
もう少し具体的に、ウェブマーケティングの言葉に置き換えてみます😌 僕はいつも〝質〟と〝量〟が大切だとお話ししています。
- 量=流入数を増やす。ホームページに来てもらう入口の数のことです
- 質=問い合わせを増やす。来てくれた人に、ちゃんと伝わる中身のことです
そのためには、公式ホームページとYouTube(公式の動画のホームページ)を両方使うことです👍️ YouTubeを足せば、さきほどの3大流入経路のぶん「量」が増え、動画でちゃんと説明が聞けるぶん「質」も上がる——だから両方に効くんです🤗

ビジネスYouTubeで成功する4つの要素
結論、ビジネスYouTubeで成功するには①動画②仕組み③運用④伝え方の4つが必要です。どれか1つを突出させるのではなく、4つのバランスを取りながら全体を底上げすることが大切になります。
動画やブログの最後にいつもお伝えしている“4つの要素”です🤗 YouTubeを運用するうえで、次の4つを考えましょう。
- ①動画(撮影・編集)……編集に頼らず、編集し過ぎないこと。費用対効果を考えます
- ②仕組み(ウェブ・アルゴリズム)……どうやって沢山見てもらうかを考えます
- ③運用(マーケティング・ファン作り)……どんな戦略を作って届けていくのかを考えます
- ④伝え方(プレゼンテーション)……どんな風に伝えるのか、どんな風に伝わってほしいのかを考えます
どれか1つだけを磨いて突出させるのではなく、この4つのバランスをしっかり考えながら、全体の底上げをしていくことが重要だと思っております🤗 この考え方をしていただくと、仕事の結果に繋がりやすいと思います😌

(4つの要素の詳しい解説は1-6の記事もご覧ください)
経営戦略は動画が最強!(書籍紹介)
本記事は書籍『経営戦略は動画が最強!』(2026年1月発売)1章7節の解説です。再生回数も登録者も必要なし。売上40倍の建材商社、問い合わせ6.5倍の製造業など事例も豊富に掲載しています。
よくある質問(FAQ)
動画を経営に活用する3大メリット(情報量・拡散・ライバルが少ない)について、よくいただく質問に1問1答でお答えします。数字は2026年時点のものを併記しています。
動画を経営に活用する3大メリットとは何ですか?
①テキストより情報量が多い②YouTubeで拡散されやすい③ライバルが少ない、の3つです。この3つを踏まえて判断すると成果が出やすくなります。
YouTubeはライバルが少ないって本当ですか?
本当です。利用率は約88%と高い一方、書き込む・投稿する人は利用者の約5%しかいません。見る人は多く、出す人は少ない市場です。
YouTubeの投稿率はどのくらいですか?
総務省の令和5年度調査で3.9%、令和6年度で3.6%です。Instagram 18.3%、X 10.7%と比べると桁が1つ違います。
2026年の最新データでも、投稿率は低いままですか?
低いままです。令和7年度調査でYouTubeの利用率は全年代81.5%。利用率が最も高いのに投稿率が最も低いという構図は変わっていません。
動画の情報量はテキストよりどれだけ多いですか?
動画の情報量はテキストの3600倍とも言われます。「音」が入るので、視覚だけでなく聴覚からも情報を伝えられるのが大きな違いです。
YouTubeが拡散されやすい理由は何ですか?
オススメ(ブラウジング)・検索・関連動画という3大流入経路があるからです。興味がありそうな人にだけ表示してくれます。
動画に広告費はかかりますか?
かかりません。私のチャンネルは365日でインプレッション1,008.9万回、視聴47.2万回でしたが、広告費は1円もかけていません。
動画経営のマーケティングとは何ですか?
公式ホームページと同じ大切な情報を動画化し、YouTubeでも同じ情報を発信することです。量(流入数)と質(問い合わせ)の両方が上がります。
YouTubeは若い人しか見ていないのではないですか?
違います。総務省の令和7年度調査では70代でも48.5%が利用。動画の収録時は39.9%でしたので、シニア層は今も増え続けています。
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コンサルティングプラン
チャンネル作成から内製化まで、目的に合わせた2つのプランをご用意。はじめての方は「チャンネル作成プラン」、自社運用で継続的に成果を出したい方は「自社運用プラン」がおすすめです。
コンサルティング実績・会社情報
2008年より企業集客YouTube運用を開始し、100社以上をコンサルティング。運送業 年間採用20人、建材商社 売上40倍、製造業 問合せ6.5倍、宿泊施設 年間15件以上の取材など、企業の課題を動画で解決してきました。
YouTubeビジネスサポートのコンサルティング実績
- 運送会社で、毎年20人採用
- 建材商社で、売上40倍
- 製造業で、問い合わせ6.5倍
- 農家で、売上3.5倍
- 宿泊施設で、年間15件以上マスコミ取材
- その他の事例:成功企業事例・お客様の声
運営:ユーチューブビジネスサポート(代表 酒井大輔)
- 著書『ビジネスYouTubeで売れ!』:Amazon
- 東京都中小企業振興公社 専門家:プロフィール
- YouTubeチャンネル:企業動画戦略×Webマーケティング
- 公式サイト:https://ytbs.jp
※ 企業のホームページ開設率:総務省「令和6年通信利用動向調査報告書(企業編)」2024年調査。SNS利用率・投稿率:総務省「令和5年度/令和6年度/令和7年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」(令和7年度は2025年12月調査・2026年6月26日公表)、NTTドコモ モバイル社会研究所「モバイル社会白書」。動画広告市場:サイバーエージェント/デジタルインファクト「2025年国内動画広告の市場調査」(2025年11月〜2026年1月調査)。



















