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AIが答えを出すと、自社サイトのアクセスは減る?ゼロクリック時代に企業が取るべき打ち手
- 減るのは「一般的な調べ物(情報取得型)」。AIが要約で答えるため、クリックが不要になる。調査ではAI要約が出ると1位のクリック率が大きく下がる。
- 残る・伸びるのは「指名・比較検討・購入/問い合わせ直前」。名前で探す、比べる、申し込む——ここは人がサイトに来て確かめる。
- 企業の打ち手は3つ=①指名検索を増やす ②AIに引用される作りにする(一次情報・構造化・結論ファースト)③検索以外の受け皿(動画・地図・SNS)を持つ。
【結論】”全部減る”ではない——減るクエリと残るクエリ
「AIが答えてしまうと、うちのサイトに人が来なくなるのでは」という不安は、いま最も多く聞かれるものの一つです。結論から言えば、影響はクエリ(検索の種類)によって大きく異なります。すべてのアクセスが一律に消えるわけではありません。まずは「減りやすいクエリ」と「残りやすいクエリ」を切り分けて考えることが出発点です。
!減りやすいアクセス
「用語の意味」「一般的なやり方」「単純な事実(数値・定義)」など、AIが要約で答えきれる一般的な調べ物。ここはクリックが不要になり、流入が減ります。
残りやすい・伸ばせるアクセス
会社名・商品名での指名検索、複数社の比較検討、地域名+サービス、申し込み直前など。判断や取引が絡むクエリは、人がサイトを訪れて確かめます。
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| クエリの種類 | 具体例 | AI時代の傾向 |
|---|---|---|
| 情報取得型(調べ物) | 「◯◯とは」「◯◯ やり方」「用語の意味」 | 減りやすい |
| 指名検索 | 「会社名」「商品名」「独自サービス名」 | 残る |
| 比較検討 | 「A社 B社 比較」「◯◯ おすすめ」 | 残る |
| 取引・申込型 | 「◯◯ 料金」「◯◯ 依頼」「◯◯ 申し込み」 | 残る |
| 地域+サービス | 「地域名 ◯◯」(例:名古屋 動画制作) | 残る |
つまり本当の問題は「AIが答えること」ではなく、自社の集客が“減りやすいクエリ”にどれだけ依存しているかです。次の章から、なぜ減るのか・どれくらい減るのか・何をすべきかを、データとともに順に見ていきます。
なぜ「AIが答えると減る」のか(ゼロクリックの仕組み)
「AIが答えると減る」の正体は、検索結果の見た目の変化にあります。従来は「検索する→リンクをクリックしてサイトで答えを読む」という流れでしたが、いまはGoogleの検索結果上部にAIが生成した要約(AI Overviews/AIによる概要)が表示され、多くの疑問がその場で解決してしまいます。ユーザーはサイトを開かずに離れる——これがゼロクリック検索です。
実際のユーザー行動を調べたPew Research Centerの調査(2025年)は、この変化を数字で示しています。AIの要約が表示された検索で、従来型の検索結果リンクがクリックされたのは8%。AI要約が出なかった検索(15%)と比べ、およそ半分に下がっていました。さらに、AI要約の中にあるリンクがクリックされたのはわずか1%。要約を読んだ後にそのまま閲覧をやめた人(26%)も、要約がないとき(16%)より多いという結果でした。
図:検索100回のうち、サイト(普通のリンク)がクリックされる回数
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| 検索100回あたり | AI要約が出ない検索 | AI要約が出る検索 |
|---|---|---|
| サイト(普通のリンク)がクリックされる | 約15回 | 約8回(ほぼ半分) |
| AI要約の中の出典リンクがクリックされる | — | 約1回 |
| 何も見ずに検索を終える | 約16回 | 約26回 |
出典:Pew Research Center「Google users are less likely to click on links when an AI summary appears in the results」(2025年7月22日・米国成人の実際の閲覧データ68,879件を分析)。Pew Research Center(2026年7月時点)
ただし注意したいのは、これは「AIによる概要が表示される検索」に限った話だという点です。すべての検索にAI要約が出るわけではなく、出やすいのは前章で触れた「一般的な調べ物(情報取得型)」。指名検索や取引型のクエリでは、そもそもAI要約が出にくく、影響も限定的です。
図:集客の「経路」はこう変わる(従来 → AI時代)
少し視点を変えると、この不安は世界共通です。そして海外では、不安の側ではなく対策の側に資金が集まっています。AI検索での可視性を扱う米Profound社は2026年2月に9,600万ドルを調達して評価額10億ドルとなり(Fortune・2026年2月24日)、オランダのPromptwatchも2026年にシード600万ユーロを調達しました(Tech Funding News)。アクセスが減るかどうかを心配するより、AIに正しく紹介される準備を先に済ませたほうが、結果的に早いということです。
実際どれくらい減る?(調査データで確認)
「どれくらい減るのか」は、いくつかの調査で数値化されています。代表的なものを見てみましょう。
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| 調査 | 対象・条件 | クリック率への影響 |
|---|---|---|
| Ahrefs(2026年2月) | AIによる概要が表示されるKWの検索1位を、導入前後(2023.12→2025.12)で比較 | 1位CTR グローバル約58%減/日本約38%減 |
| Pew Research(2025年) | 米国成人の実際の閲覧データを分析 | サイトのクリック率 15%→8%(=検索100回あたり15回→8回) |
| Seer Interactive | 情報取得型キーワードの1位ページのCTR | 1.76%→0.61%(前年比 約61%減) |
出典:Ahrefs「Update: AI Overviews Reduce Clicks by 58%」(Ahrefs・2026年2月/日本市場の約38%減はAhrefs pte. ltd. プレスリリース)、Pew Research Center(2025年7月)、Seer Interactive(情報取得型KWの分析)。数値は各社の調査条件下のものであり、実際の影響はサイト・クエリにより異なります(2026年7月時点)。
数字だけを見ると衝撃的ですが、大切なのは「これは“AIによる概要が表示される情報取得型キーワード”での話」だという点です。裏を返せば、指名検索・比較検討・地域名+サービス・取引直前といったクエリは、AI要約が出にくく、影響が小さいということ。自社の流入がどのクエリで成り立っているかによって、受ける影響はまったく変わります。
「うちのアクセスは、AIでどれくらい影響を受ける?」
影響の大きさは、自社の流入がどのクエリに依存しているかで決まります。現状のサーチコンソールのデータをもとに、”減るクエリ・残るクエリ”を切り分け、どこを厚くすべきかを整理するお手伝いをしています。無理な営業はいたしません。
▶ オンライン無料相談で相談してみるアクセスを守るために企業が取るべき5つの打ち手
不安の裏返しとして「では何をすればいいのか」が見えれば、行動に移せます。次の5つを、優先度の高い順に実践してください。
指名検索(ブランド)を増やす
会社名・商品名・独自サービス名での検索は、AIに要約されにくく、そのままサイト来訪につながります。動画・SNS・プレスなどで「名前を覚えてもらう」接点を増やすことが、AI時代のアクセス防衛の土台です。指名検索が増えるほど、一般クエリの減少に左右されにくくなります。
AIに引用される作りにする(一次情報・構造化・結論ファースト)
アクセスが「AI要約の中での露出」に移るなら、その要約に自社が引用されることを狙います。鍵は、他社にない一次情報・独自データ、結論を前半に置く構成、見出し階層と構造化データ(JSON-LD)。作り方は AIに引用されるコンテンツの作り方 で詳しく解説しています。
比較検討・取引直前のクエリを厚くする
「A社 B社 比較」「◯◯ 料金」「◯◯ 依頼」など、意思決定・取引に近いクエリはAIで完結しにくく、来訪と成約につながります。料金・事例・比較・申し込み導線のページを充実させ、“買う直前の人”を確実に受け止めます。
検索以外の受け皿(動画・地図・SNS)を持つ
流入をGoogle検索一本に頼らない体制づくりです。YouTube(動画)・Googleマップ(MEO)・SNSなど、AI要約に奪われない接点を複数持つことで、検索クリックが減っても集客の総量を守れます。動画は指名検索を生む効果も高い施策です。
サーチコンソールでAI露出・クエリ内訳を測る
2026年、GoogleはSearch Consoleに生成AI(AIによる概要・AIモード)でのパフォーマンスを見るレポートを導入しました。「どのクエリが減り、どのクエリが残っているか」「AIにどう露出しているか」を実データで確認し、打ち手を絞り込みます。感覚ではなく数字で判断することが重要です。
自社の運用(AIと協働しても露出は伸びている・一次情報)
「AIが答えるとアクセスが減る」が全てに当てはまるなら、AIと協働で記事を作り続けている当社サイトの露出は落ちるはずです。しかし実測は逆でした。直近16か月の検索表示回数は341万回、クリックは8.98万回。しかも流入の74.7%が自然検索で、有料検索はわずか2セッション——広告にほぼ頼らず、検索とAIの両面で露出を積み上げています。これは“お客様のデータ”ではなく、自分たちのサイトのSearch Console/GA4の実数です。
(直近16か月・GSC実測)
(直近16か月・GSC実測)
(GA4・有料はわずか2セッション)
(2026年6月時点・実数)
数値はいずれも当社サイト(ytbs.jp)自身のGoogleサーチコンソール・GA4の実測値です(2026年6月時点・直近16か月)。2021年から自社でSEO/AI対策を継続運用しています。
当社サイトの検索パフォーマンス(Googleサーチコンソール・実データ)

流入の内訳(GA4・自然検索が74.7%)

もう一つの一次データが、制作の効率です。AIとの協働で1記事の下書きは約15分→約5分(約66%短縮・当社実測)に。ただし空いた時間を“量産”ではなく、一次情報の取材・裏取り・構造化に再投資しました。露出が伸びたのは記事を薄く増やしたからではなく、AIに引用され・指名で選ばれる密度を上げたからです。
ポイントは、当社が「一般的な調べ物の記事」だけに頼っていないことです。自社の実運用データという一次情報、事例、動画、指名検索を生む発信——これらはAIに要約されても“出典”として引用され、また指名で直接訪れてもらえます。AIが答える時代でも露出が伸びる理由は、まさにここにあります。
まず確認する手順(サーチコンソールのAI露出)
- サーチコンソールで、減っているのが「表示回数」か「クリック率(CTR)」か「掲載順位」かを切り分ける
- クエリを「情報取得型(◯◯とは・やり方)」と「指名・取引型(社名・料金・依頼)」に分け、どちらが減っているかを見る
- 「検索での見え方(生成AI)」レポートで、AIによる概要・AIモードでの表示・クリックを確認する
- CTRが落ちた主要クエリで、実際にAIによる概要が表示されているかを検索して目視する
- 指名検索(社名・商品名)の推移を確認し、ブランド接点の強化余地を見る
- 取引直前クエリ(料金・比較・事例)のページと導線が整っているかを点検する
- YouTube・Googleマップ・SNSなど、検索以外の流入の割合を把握する
多くの場合、「アクセスが減った」の中身は“情報取得型クエリだけが減っている”ことがほとんどです。切り分けができれば、打ち手は前章の5つ(指名・引用・取引クエリ・検索外の受け皿・計測)に集約されます。感覚ではなく数字で見ることが、正しい対処の出発点です。
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よくある質問(FAQ)
QAIが答えを出すと、自社サイトのアクセスは減りますか?+
Qゼロクリック検索とは何ですか?+
QAIによる概要(AI Overviews)でクリック率はどれくらい下がりますか?+
QAI時代でも残る・伸びるアクセスはどれですか?+
Qアクセスを守るために、まず何をすべきですか?+
QAI時代にSEOはもう意味がないのですか?+
QAIに引用されるにはどうすればいいですか?+
QサーチコンソールでAIによる概要の影響は確認できますか?+
Q中小企業でもAIによるアクセス減の対策は必要ですか?+
まとめ
- AIが答えを出しても、アクセスは「全部」は減らない。減るのは一般的な調べ物(情報取得型)のクエリ。
- 調査ではAIによる概要で1位のクリック率が大きく低下(Ahrefs:グローバル約58%減・日本約38%減/Pew:15%→8%)。ただし情報取得型が中心。
- 指名検索・比較検討・取引直前のアクセスは残る。企業はここを厚くし、AIの中での露出(引用)を取りに行く。
- 打ち手は5つ=指名検索を増やす・AIに引用される作り・取引クエリの強化・検索以外の受け皿・サーチコンソールでの計測。
- 当社は自社ブログ1,170本超を運用し、AIと協働しても検索露出は積み上がっている(数字は実測のみ)。
「AIでアクセスが減らないか不安」を、数字で整理しませんか
影響の大きさは、自社の流入がどのクエリに依存しているかで決まります。現状のサーチコンソールのデータをもとに、”減るクエリ・残るクエリ”を切り分け、指名検索の強化・AIに引用される作り・取引クエリの整備まで、御社に合った打ち手を一緒に整理します。まずは無料相談で気軽にご相談ください。無理な営業はいたしません。
※ ITコーディネータ・酒井大輔が対応します。



















