ホーム ＞ ITコーディネータ関連情報 ＞ AI検索対策は意味ないのか
AI検索対策は意味ないのか｜世界が賭けた2,850億円と、中小企業5社のアクセスデータ
- 金額で見る。Adobeが約19億ドル（約2,850億円）でSemrushを買収。理由は生成AI対応と公式に明言しています。
- 日本にも来ている。当社と支援先4社のGA4を見ると、AI経由の流入は2024年後半はほぼ0、2026年には5サイト同時に増えています。
- ツールは要りません。ただし対策そのものが無意味なわけではありません。彼らが月額で買っているのは「AIが自社をどう紹介しているかを見ること」。AIに自社名を聞けば0円で確認でき、直すのは自社のページです。
創業18か月で、企業価値1,500億円になった会社があります
「AI検索対策なんて、流行りで終わるのでは」——よく言われます。私も最初はそう思っていました。ですので、感想ではなくお金の動きで確かめます。
まず1社目。米国のProfound（プロファウンド）という会社です。やっていることは、ひとことで言えば「ChatGPTなどのAIが、その会社をどう紹介しているかを調べて、直す」ことです。
※ 横スクロールできます
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 創業 | 2024年（米国） |
| ユニコーン到達 （評価額10億ドル超の未上場企業） | 創業から約18か月 |
| 直近の資金調達 | 9,600万ドル（約144億円）／2026年2月 |
| 評価額 （2026年2月の資金調達時） | 10億ドル（約1,500億円） |
| 累計の調達額 | 1億5,500万ドル（約233億円） |
| 主な出資者 | Lightspeed Venture Partners（主導）、Sequoia Capital、Kleiner Perkins ほか |
| 顧客 | 大企業700社超。うちFortune 500の1割（※Fortune誌の取材による） |
| 顧客名 | Target、Walmart、US Bank（いずれも米国の大手企業）ほか |
| 社員数 | 120人未満（※同上） |
出典：Profound公式発表／Fortune（2026年2月24日）。顧客数・社員数はFortune誌の取材によるもので、同社の公式発表には記載がありません。
ここで注目していただきたいのは、金額ではなく出資者の名前です。Sequoia CapitalとKleiner Perkinsは、GoogleやAmazon、Appleに最初期から出資してきた会社です。「新しい入口ができる」と読んだとき、必ずこの2社が出てきます。その2社が、そろってここに張っている——これが1つ目の事実です。
※ 円換算は分かりやすさのため1ドル＝150円で概算しています。2026年8月7日時点の実勢レートは約157〜158円で、実際の金額はこれより大きくなります。為替により変動します。
1社だけの話なら偶然です。でも1社ではありません
1社だけなら偶然です。ですので、同じことをやっている他の会社も調べました。
先に整理しておきます。これから出てくる5社は、名前は違いますが、やっていることはほぼ同じです。ひとことで言えば「ChatGPTなどのAIが、その会社をどう紹介しているかを調べて、直すための会社」です。日本でLLMO・GEOと呼ばれている分野の会社、と考えていただければ間違いありません。
※ 横スクロールできます
| 会社 | 国 | 何をしている会社か | これまでに集めたお金 |
|---|---|---|---|
| Profound （プロファウンド） | 米国 | AIが自社をどう紹介しているかを調べ、直すためのサービス。この分野の代表格で、顧客はTarget・Walmartなど。 | 累計 約233億円 |
| Peec AI （ピーク エーアイ） | ドイツ | 同じくAIの回答に自社がどう出ているかを可視化。欧州で急成長し、顧客は1,300社超。 | 累計 約43.5億円 |
| Bluefish AI （ブルーフィッシュ） | 米国 | 同じ分野で大企業向け。顧客にAdidas・American Express・LVMHなど。 | 累計 約102億円 |
| Promptwatch （プロンプトウォッチ） | オランダ | AIの回答を継続的に監視し、自社の出方を追跡するサービス。2025年創業。 | 600万ユーロ |
| Semrush （セムラッシュ） | 米国 | SEOツールの世界最大手クラスの上場企業。ここ数年はAI検索での見え方の分析にも力を入れていました。2026年4月にAdobeが買収。 | 約2,850億円で Adobeが買収 |
図1：この記事に出てくる5社。全部「AIが自社をどう紹介しているか」を扱う会社です。出典：各社公式サイト・公式発表（2026年8月8日確認）。
図2：AI検索対策の分野に集まったお金（2026年8月時点）
※ 横スクロールできます
| 時期 | できごと | 金額 |
|---|---|---|
| 2025年11月18日 | Peec AI（独・AIの回答に自社がどう出ているかを可視化）が資金調達 | 2,100万ドル（約32億円） |
| 2025年11月19日 | Adobeが、SEOツール最大手 Semrush の買収を発表 | 約19億ドル（約2,850億円） |
| 2026年2月24日 | Profound（米・AIが自社をどう紹介しているかを調べて直す）が資金調達。企業価値10億ドルに | 9,600万ドル（約144億円） |
| 2026年4月14日 | Bluefish AI（米・大企業向けにAI上での見え方を管理）が資金調達 | 4,300万ドル（約64.5億円） |
| 2026年4月28日 | Adobeが、Semrush の買収を完了（支払い済み） | 同上 |
| 2026年7月14日 | Promptwatch（蘭・AIの回答を継続的に監視）が資金調達 | 600万ユーロ |
図3：約8か月で5件。※Adobeの案件は「発表」と「完了」を分けて記載しているため、行は6つですが案件としては1件です。出典：各社公式発表／TechCrunch／PR Newswire／Promptwatch公式。※Promptwatchの1件のみユーロ建てのため、円換算していません。
Peec AIはドイツ・ベルリンの会社で、2025年2月の公開から10か月で年間換算の売上が400万ドル（約6億円）（2025年11月時点）、顧客は1,300社を超え、月に300社ペースで増えていると発表しています。その後さらに倍増したとも報じられていますが、こちらは関係者情報にもとづく報道なので、断定は避けます。
Bluefish AIはニューヨークの会社で、顧客にAdidas、American Express、LVMH、Ulta Beautyが並びます。「一部のIT企業が試している」段階ではありません。
決定打は、スタートアップではありませんでした
ここまではスタートアップの話です。「新しい会社が騒いでいるだけでは」と思われるかもしれません。私が決定打だと思ったのは、次の1件でした。
Adobeが、Semrushを約2,850億円で買いました
Semrushは、世界中のWeb担当者が使っているSEOツールの最大手クラスで、米国の上場企業でした。それを、Adobeが全額現金・総額約19億ドル（約2,850億円）で買収しています。
そして重要なのは、買収の理由をAdobe自身が公式に書いていることです。
「ブランドの見つけられ方は、生成AIによって作り変えられています。この新しい機会を受け入れない企業は、存在感と売上を失うリスクがあります。」
——アニル・チャクラバーシー氏（Adobe デジタルエクスペリエンス事業プレジデント・当時／2025年11月19日の発表資料より）
この発言は、割り引いて読んでください
これはSemrushを2,850億円で買った側の言葉です。買った本人が「重要だ」と言うのは当然で、証拠としての価値は割り引く必要があります。
それでも、実際に2,850億円を払ったという行動のほうは残ります。私が見ているのは、言葉ではなくそちらです。
そして2026年4月28日、Adobeはこの買収を完了しました。発表から約5か月、金額は実際に支払われています。
出典：Adobe公式ニュースリリース（2025年11月19日）／同（2026年4月28日・買収完了）。※日本語は当社による要約訳です。
「言った」だけではなく、2,850億円を実際に払い終えている。——これが、私が「流行りでは終わらない」と考えている最大の理由です。
SEO・GEO・LLMO・AEO・AIO——呼び方は5つ、やることは1つです
この分野は言葉が多くて分かりにくいので、先に整理しておきます。よく「GEOとLLMOとAIOは何が違うのか」と聞かれますが、先に答えを言います。——実務ではほぼ同じです。違いを覚える必要はありません。
※ 横スクロールできます
| 呼び方 | 正式名 | 誰に向けた対策か | ざっくり言うと |
|---|---|---|---|
| SEO | 検索エンジン最適化 | Googleなどの検索エンジン | 土台。検索結果で見つけてもらうための取り組み。 |
| GEO | 生成エンジン最適化 | ChatGPTなど、答えを作るAI | AIの回答の中で、自社が正しく引用されるようにすること。 |
| LLMO | 大規模言語モデル最適化 | 同上 | GEOとほぼ同じ意味。日本ではこちらの呼び方が多いです。 |
| AEO | 回答エンジン最適化 | 音声検索やAIの「一問一答」 | 質問にズバリ答える形で、情報を置いておくこと。 |
| AIO | AI最適化 | AI全般 | GEO・LLMO・AEOをまとめた総称。「AIO対策」は、ほぼ「AI検索対策」と同じ意味で使われます。 |
図4：呼び方の整理。出典：Adobe公式ニュースリリース（2025年11月19日）ほか。Adobeは「SEO、GEO、そしてASO（AIが代わりに調べて動くときの最適化）のためのソリューション」という書き方をしており、SEOを置き換えるとは言っていません。※「ASO」という6つ目の呼び方もありますが、一般には App Store Optimization（アプリストア最適化）を指すことが多く、まだ定着していません。
覚えていただきたいのは1点だけです。呼び方が5つあっても、やることの土台は変わりません。「そのページだけを見て、何が書いてあるか分かる文章を、きちんと置いておく」——これに尽きます。専用のファイルやタグを追加する必要はありません。
「GEOとAIOのどちらをやるべきか」で悩む必要もありません。どちらも同じことを指しています。
では、彼らは何を売っているのか
ここが誤解されやすいところです。彼らは「AIを騙して上位に出す裏ワザ」を売っているのではありません。売っているのは、次の3つを見えるようにする道具です。
引用されたか
ChatGPTなどが答えを作るとき、自社のページが根拠に使われたかどうか。
どう紹介されたか
業種・強み・実績が正しく伝わっているか。間違って紹介されていないか。
競合と比べてどうか
同じ質問をしたとき、競合が出て自社が出ていないことはないか。
図5：AI検索対策ツールが「測っている」3つのこと。
なぜ「測り続ける」必要があるのか
Profound社は、AIが答えの根拠に挙げる情報源がどれくらい入れ替わるかを調べています。報道では「最大9割が入れ替わる」と紹介されました（Fortune・2026年2月24日）。
ただ、同社が公表している元のデータを見ると、そこまで極端ではありません。1か月では4〜6割、半年で7〜9割でした。「最大9割」は半年で見たときの数字です。
※ 横スクロールできます
| AIサービス | 1か月で入れ替わった情報源の割合 |
|---|---|
| Google AI Overviews | 59.3% |
| ChatGPT | 54.1% |
| Copilot | 53.4% |
| Perplexity | 40.5% |
出典：Profound「AI Search Volatility」（2025年7月17日公表）。約8万件の質問を対象にした調査。半年（2025年1月→7月）で比較すると70〜90%になります。
なお、この調査が公表されたのは2025年7月です。それでも、1か月で半分近くが入れ替わっています。「一度対策したら終わり」にならない。だから大企業は、月額を払って測り続けているわけです。
それは日本の中小企業に来ているのか。自社と支援先4社で確かめました
ここからが、この記事でいちばんお伝えしたいところです。海外で2,850億円が動いているとして、それは愛知の中小企業に関係があるのか。私はそこが知りたかったので、自分の手元のデータで確かめました。
見たのは、当社のサイトと、支援先4社のサイトのGA4（アクセス解析）です。「ChatGPTやPerplexityなどのAIサービスから、実際にサイトに来た人が何人いるか」の月ごとの推移です。
図6：AI経由でサイトに来た人の推移（自社＋支援先4社／GA4）
※ 横スクロールできます
| サイト | AI経由が立ち上がった時期 | いちばん多かった月の訪問数 | 全訪問に占める割合 |
|---|---|---|---|
| 当社（ytbs.jp） | 2025年前半 | ChatGPT経由 最大24回／Perplexity経由 最大17回 | 未計測 |
| 支援先A | 2025年 | 月0〜20回 | 未計測 |
| 支援先B | 2025年 | ChatGPT経由 月104回（2026年5月） | 未計測 |
| 支援先C | 2025年 | 月0〜20回 | 未計測 |
| 支援先D | 2025年 | 月0〜20回 | 未計測 |
出典：各サイトのGA4（2026年8月1日時点）。5サイトとも「2024年後半はほぼ0」からの立ち上がりです。
出せていない数字も、正直に書きます
「全体の訪問のうち、AI経由が何%か」——これがいちばん役に立つ数字ですが、当社はまだ出せていません。割合まで出せれば、社長が自社と比べる判断線になります。次に測って、この記事に追記します。
大事なのは、金額の大きさではなく「5サイトが同時に同じ形になっている」ことです。1社だけなら、たまたまです。5サイトが同じ動きをしているということは、面で起きているということになります。
盛らずに書いておきます
- 多くのサイトは月0〜20回の訪問です。「増えた」とは言えますが、「主要な流入源になった」とはまだ言えません。
- この数字は実態より少なく出ます。参照元を送らないAIサービスやアプリ内ブラウザからの訪問は数えられていません。つまり実際はこれより多いはずです。
- 厳密には「サイトに来た」までのデータです。「依頼先を決める前にAIに聞いた」ことの証明ではありません。
- 支援先の業種は伏せています。
それでも、2024年後半にはほぼ0だったものが、いま確実に増えている。これは推測ではなく、私の手元で毎月見ている実データです。
なぜ、中小企業はAI検索対策ツールを買わなくていいのか
ここまで読むと「では、うちも月額を払ってツールを入れるべきか」と思われるかもしれません。その必要はありません。理由は3つです。
① 相手が違います
顧客はTarget、Walmart、LVMHなど。数千の商品と数十か国を同時に見る道具です。土俵が違います。
② 見ている量が違います
彼らは数万件の質問を、何十か国分も自動で回し続けています。あなたが知りたいのは自社名1つ。同じ道具は要りません。
③ 今日、0円でできます
「AIが自社をどう紹介しているか」を見るだけなら、AIに自社名を聞けば済みます。3分です。
図7：ツールが不要な3つの理由。
今日3分でできる、確認の手順
- ChatGPT・Gemini・Perplexityを開きます。無料のもので構いません。
- 「株式会社〇〇について教えてください」と聞きます。自社の正式名称で聞いてください。
- 返ってきた画面を保存します。スクリーンショットで十分です。日付を入れておいてください。
- 間違っているところに印をつけます。創業年、事業内容、所在地、実績——ここが実際によく間違っています。
- 間違いの元になっている自社ページを直します。会社概要ページが無ければ、まず作ってください。最低限、次の6つをそのページの中に文字で書いておきます。
①正式な会社名（略称も併記）／②創業年・設立年／③所在地／④事業内容を1〜2行で／⑤対応エリア／⑥実績を1つ、数字つきで
※ 画像の中の文字はAIに読まれません。必ず文字で書いてください。
図8：ここまでが「確認」です。3分で終わるのは確認までで、直す作業はこのあとになります。
実際にやってみると、こうなります
当社でも同じことをやりました。2026年8月1〜2日に、3つのAIに支援先の情報について聞いたときの画面です。
図9：同じ内容を3つのAIに聞いたときの回答（2026年8月1〜2日時点）
※ ここに出てくる企業名は、公開の許可をいただいている支援先です。第6章のアクセスデータのほうは、社名も業種も伏せています。
3社とも答えが違いました。これが分かるだけで十分です。あとは、間違っている元になっている自社のページを直すだけ。月額は1円もかかりません。
「自社でやってみたが、何を直せばいいか分からない」という方へ
当社は、支援先に対しても「代わりにやります」ではなく使い方をお渡しして、線引きを一緒に決める形で伴走しています。実装と判断はお客様ご自身です。まずはサービス内容だけご覧ください。
自社の何を直すか、一緒に決める（支援内容）→数字で見ると、日本はどこにいるのか
ここまで海外の話をしてきました。では、日本はどうなのか。公的な調査で確かめます。
※ 横スクロールできます
| 調べたこと | 日本 | 米国 | 出典 |
|---|---|---|---|
| 生成AIを活用する方針がある | 68.9% （前年49.7%） | 82.8% | 総務省『令和8年版 情報通信白書』 |
| 社内データをAIに学習させる・データベース化している | 24.5% | 57.2% | 同上 |
出典：総務省『令和8年版 情報通信白書』概要（2026年7月24日公表）。調査は2026年1〜2月、日本 n=515・米国 n=309。
方針は決めた。けれどAIに読ませるためのデータ整備は、まだ4社に1社——ここが日本の現在地です。
この数字の読み方に注意してください
この調査項目は社内データの話で、「自社サイトの情報が生成AIに正しく読まれているか」を直接測ったものではありません。別の指標です。
それでも「AIに読ませるためにデータを整える」という点では地続きで、日本はそこが米国の半分以下、という事実は押さえておく価値があります。
中小企業に絞ると、さらにこうなります
生成AIの活用率
32.4%
中小企業（全体は34.5%）
AIの導入率
20.4%
全社的＋一部業務の合計
「使いどころが分からない」
40.0%
活用すべき業務範囲が分からない
出典：帝国データバンク「生成AIに関する企業の動向調査（2026年3月）」（有効回答10,312社）／中小機構「中小企業のAI等の利活用に係る実態調査」（有効回答1,647社・2026年3月公表）。
中小機構の調査では、情報が足りていないと答えられた項目のうち、最も多かったのが「成功事例や活用事例」で83.3%でした。つまり——やる気がないのではなく、事例が見えていないということです。
だからこそ、この記事では当社の手元のデータを、都合の悪い部分も含めて出しています（第6章）。
お金の動きから、経営者が読み取るべきこと
ここまでの金額を、私はこう読んでいます。
✕ こう読むと間違えます
「みんなツールを買っているから、うちも買わないと」
——彼らの顧客は数千の商品を持つ大企業です。同じ道具は要りません。
◯ こう読むのが正しい
「お客様の入口が変わるほうに、世界は賭けている」
——だから今のうちに、自社の情報を、そのページだけで分かる形に整えておく。
図10：同じ金額を、どう読むか。
もう1つ、経営者として見ておくべき点があります。ここまで出てきた会社は、すべて大企業向けです。Target、Walmart、LVMH、Adidas——顧客名を見れば分かります。
日本の中小企業向けは、相場も競合も、まだ形成期です。ということは、先に整えた会社が、先に「選ばれる側」に回ります。しかも整えること自体には、お金がかかりません。
正直に書きます。当社もまだ取れていません
ここまで偉そうに書いてきましたので、自分の数字も出します。
当社サイトには、AI・生成AI・LLMOに関する記事が22本あります。Google Search Consoleで、直近28日間（2026年7月10日〜8月6日）の実績を見ると、こうでした。
出典：当社のGoogle Search Console（2026年7月10日〜8月6日・ウェブ検索）。サイト全体は3,334クリック／314,924表示。
正直に言えば、検索順位という物差しでは、当社はこの分野でまだ負けています。1,170本を運用していても、新しい分野はそう簡単ではありません。
ただ、第6章でお見せしたとおり、AI経由でサイトに来る人は、当社でも支援先でも確実に増えています。だから私は、順位表よりも「AIが自社をどう紹介しているか」を毎月見るほうに切り替えました。この記事は、その途中経過の報告でもあります。
結果が変わったら、また正直に追記します。
次に読む
よくある質問（FAQ）
QAI検索対策は意味ないと聞きましたが、本当ですか？＋
QAI検索対策とは何ですか？＋
QGEO（生成エンジン最適化）とは何ですか？＋
QGEO・LLMO・AEO・AIOは、何が違うのですか？＋
Q中小企業は何から始めればいいですか？＋
QAI検索対策のツールは必要ですか？＋
まとめ
- 「AI検索対策は意味ない」——半分は当たっています。意味がないのは、AI向けの小細工と、月額ツールへの課金です。意味があるのは、自社の情報を整えることです。この2つは別物です。
- 世界が賭けているのは「AIが入口になる」という事実のほうです。ツールのほうではありません。Adobeは実際に約2,850億円を払い終えています。
- その現象は日本にも来ています。当社と支援先4社のGA4で、5サイト同時にAI経由の流入が増えています。
- それでも中小企業がやることは、今日3分・0円です。AIに自社名を聞いて、間違っていた箇所を自社のページで直す——ここから始めてください。
