YouTubeの次に来るビジネスは?2026年の答え合わせ

次は何が来るの❓️」「なぜYouTube❓️」「今更YouTube❓️」——この3つは、本当によく質問されます🤗 僕はこの質問に、2022年9月の時点で「YouTubeの次は、YouTubeです」とお答えしていました。ついでに「大どんでん返しでメタバースは、あるかもしれない」とも書いています😅
あれから3年11か月。メタバースはどうなったのか。TikTokはYouTubeを抜いたのか。そして、当時まだ影も形もなかった「生成AI」は、次の媒体になったのか。
この記事は、その予測の答え合わせです。2026年8月時点の公開データで、1つずつ検証していきます😌 先にお伝えしておくと、結論は変わりませんでした。ただし、変わった部分もハッキリありました☝️

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📌 30秒で要点

  • YouTubeの次に来るビジネスは、YouTubeのままです。これは流行りの話ではなく【媒体の進化】という構造の話です。
  • かわら版→新聞→テレビ→ホームページと来て、最後に空いていた「Web動画」の席がYouTube。この席はまだ埋まりきっていません。
  • 【答え合わせ①メタバース】Meta社のReality Labsは2025年通期だけで営業損失 約191億9,300万ドル。VR/MRヘッドセットの2025年出荷は前年比マイナス42.8%でした。
  • 【答え合わせ②TikTok】2026年公表の総務省調査でYouTube 81.5%/TikTok 36.7%44.8ポイント差で、抜かれていません。
  • 【答え合わせ③テレビのWeb化】ニールセンの2026年6月データでYouTubeが米テレビ視聴時間の13.8%を占めて首位。2位のディズニー(9.6%)を上回りました。
  • 【2022年に無かった変数=生成AI】「次はこれだ」と言われたOpenAIのSoraは、2026年4月26日にサービス終了。公開から約7か月でした。
  • 一方GoogleのVeoは新しい場所を作らず、YouTubeショートの中に無料機能として入りました新しい器ではなく、今の器に機能が入ったわけです。
  • YouTube自体は縮んでいません。2026年第2四半期のYouTube広告収入は110億5,500万ドル(前年同期比+13%)です。
  • だから結論は同じです。先読みして乗り換えるより、今いる場所に積み上げるほうが、結局いちばん早いです😌
酒井大輔 ユーチューブビジネスサポート代表

酒井 大輔(Sakai Daisuke)|ユーチューブビジネスサポート 代表

ITコーディネータ。2008年より企業向けYouTubeビジネス活用を開始し、100チャンネル以上のコンサルティング実績。建材商社(売上40倍)、運送業(採用20人/年間)、製造業(問合せ6.5倍)、農家(売上3.5倍)など多様な業種で成果を創出。専門分野は、動画経営戦略・YouTubeマーケティング・ウェブマーケティング・SEO。
公益財団法人 東京都中小企業振興公社 専門家(No.1738)

経営戦略は動画が最強!集客・採用・売上の課題解決!YouTube運用の教科書 Amazonで見る 著書『経営戦略は動画が最強!』(2026年1月)

YouTubeの次に来るビジネスは?結論は「YouTubeのまま」です

結論、YouTubeの次に来るビジネスはYouTubeです。媒体の進化で最後に空いた「Web動画」の席がYouTubeであり、2026年の公開データでもTikTokやメタバース、生成AIに置き換わっていないためです。

お客様や、セミナーの参加者さんから、こういう質問をよく頂きます🤗

『次は何が来る❓️』『なぜYouTube❓️』『今更YouTube❓️』

YouTubeの次は何が来るのか、なぜYouTubeなのか、今更YouTubeなのかという3つの質問を並べたスライド
この3つ、本当によく聞かれます。全部まとめてお答えします🤗

この3つ、全部まとめて答えていきます😉👍 まず結論からいきますね。

YouTubeの次に来るビジネスは、YouTubeです‼️ ——これは「YouTubeが好きだから」ではなく、媒体がどう進化してきたかという構造から出てくる答えです☝️

2022年9月にこの動画を撮ったときも、僕は同じことを言っていました😌 そして今回、3年11か月ぶんの答え合わせをしてみたのですが、結論そのものは変える必要がありませんでした

ただし、これは「当たった、すごいでしょ」という話をしたいわけではないんです😅 むしろこの記事でいちばんお伝えしたいのは、最後の「先読みしたって良い事は無い」というところです。そこに行き着くために、まず土台の話からしますね🤗

【媒体の進化】かわら版→新聞→テレビ→ホームページ→Web動画

結論、媒体は「文字と画像→動画」「リアル→Web」の2つの軸で進化してきました。新聞・テレビ・ホームページの3つはすでに埋まっており、最後に空いていた「Web動画」の席がYouTubeです。

【媒体の進化】の話しですよ‼️ 江戸時代では『かわら版』、明治には『新聞』ですよね📰

かわら版から新聞へ、媒体の進化を解説するスライド
かわら版も新聞も「文字と画像で情報を伝える読み物」でした

それらは、文字と画像で情報を伝える読み物だった訳です🗞️ それが昭和30年ぐらいから、進化したんです‼️

『文字と画像』から『動画(テレビ)』に切り替わった訳です‼️

間にラジオ📻もありましたけど、音と画像でテレビという物で、動画化した訳です😉👍

(なべっち) テレビの出現ですね📺🤩

(酒井) もう1つ‼️ 文字と画像のプラットホームが変わって、インターネットでWeb化して、ホームページ等に進化したのです💻📲

この進化は、実は「2本の軸」で説明できます

ここ、スライドで整理するとすごく分かりやすいので、書籍『ビジネスYouTubeで売れ!』に載せた図の考え方でご説明しますね😌

  • 横軸=『文字と画像』から『動画』への進化
  • 縦軸=『リアル』から『Web』への進化

この2本の軸で4つのマス目ができます。そこに、今までの媒体を当てはめてみると——

媒体の進化を「文字画像↔動画」「リアル↔Web」の2軸で整理すると
文字と画像動画
リアル新聞(元をたどれば、かわら版)テレビ(昭和30年代〜)
Webホームページ(1990年代〜)Web動画=ここが空いていました

新聞、テレビ、ホームページ。この3つはもう決まっているじゃないですか❓️🤔 一般化されていますよね😌

つまり僕達が生きている間に進化する、唯一空いていたマスが「リアル→Web」×「文字画像→動画」=【Web動画】だったんです☝️ ここに来たのがYouTubeです。

(なべっち) 分かりやすいッス‼️

昭和39年の東京オリンピックで、新聞からテレビに変わりました

リアルの世界では、昭和39年の1度目の東京オリンピックのタイミングで、文字画像(新聞📰)から動画(テレビ📺️)に大きく変わったと言われています😌

僕は書籍『ビジネスYouTubeで売れ!』の中で、「このタイミングが2020年にWebでも起きる」と書きました。オリンピックに合わせて、Webでも文字画像から動画に切り替わるだろう、と😉

ただ、ご存知の通りオリンピックは1年延びました😒 ここは正直に書いておきます。ただ「時代が変わるタイミングだ」という読み自体は、ズレていなかったと思っています☝️

そしてWeb動画は、テレビやホームページと違って、まだ出来上がっていません😌 テレビは50年以上、ホームページは30年以上経って形が決まりましたが、Web動画はまだそこまで来ていないんです。

(なべっち) 漸く始まったばかりと言いますかね🤗

YouTubeを流行り物みたいに、捉えてる人が多い

結論、YouTubeはSNSの1つではなくインフラです。僕は書籍でもYouTubeを「オウンドメディア」=自社ホームページと同じ自分の土地だと位置づけています。他人の土地を渡り歩く発想とは、そもそも前提が違います。

このWeb動画を、皆さんはどんな位置付けで、どう捉えているのか聞きたいんですよね🤔

新聞→ホームページ、新聞→テレビになった様に、テレビ→❓️ ここに何かが出来るだろう🤔 って僕は思っているんです😌

(なべっち) SNSの1つみたいな感じに思っちゃっていますね〜🤔

(酒井) そう、そこなんですよ😅 mixiがFacebookに変わったとか、TwitterがXになったとか、Instagramとか色々ありますが、YouTubeはそういう「流行りのSNS」の枠で捉えると、判断を間違えます☝️

僕は「YouTubeはオウンドメディア」だと考えています(書籍2章5節より)

ここ、書籍『経営戦略は動画が最強!』の2章5節でも書いているところなので、引用しますね😌

「YouTubeをやったら炎上するかも」というイメージは、アーンドメディアのイメージが強い方が多いのですが、私は基本的に「YouTubeはオウンドメディア」と考えていますし、ルールを守って運用すれば、炎上のリスクは低いと考えています。 書籍『経営戦略は動画が最強!』2章5節より

ウェブマーケティングにはトリプルメディアという考え方があります。ざっくり言うと——

1オウンドメディア自社ホームページ、ブログ、YouTubeなど。自分で所有し、運用する媒体です。
2アーンドメディア口コミ、Instagram、Xなど。第三者が所有していて、コントロールが効きません。
3ペイドメディア広告です。お金を払って認知を広げたいときに使う媒体です。
ここが大事なところです☝️ 「次に来るSNSはどこか」と探している人は、YouTubeをアーンドメディア(=他人の土地)として見ています。でも僕はオウンドメディア(=自分の土地)だと思っている。だからそもそも「引っ越し先を探す」という問いの立て方にならないんです😌

自社のホームページを「次はどのホームページに乗り換えようかな」と考える会社は、まず無いですよね😅 それと同じ感覚です🤗

「今後はYouTubeではなくTikTok」という話も聞きますが

『今後はYouTubeでは無く、TikTok』という話しも聞いたりしますが、Web動画という位置が新聞からの進化で、今はYouTubeが大きいですけど、ここがYouTubeよりもTikTokが大きくなると、本当に思ってる人って居るのかな❓️😅

(なべっち) ちょっと、どうなんでしょうかね〜🤔

(酒井) 僕はならないと思いますけどね😅💦 ——と、2022年の時点で言い切っていました。この答え合わせは、後ほどデータでやります👇

なので『YouTubeの次は何❓️』という質問の答えは、YouTubeの次は、YouTube‼️ です😌

(なべっち) 昭和30年頃に『テレビの次は何が来る❓️』って言ってるみたいな感じですね😅

(酒井) そうだね〜。インフラ的な話しだからね〜🤔

【答え合わせ①】「大どんでん返しでメタバース」は、どうなったか

結論、メタバースは消えていませんが「形」が変わりました。MetaのReality Labsは2025年通期で営業損失 約191億9,300万ドル。VR/MRヘッドセットの2025年出荷は前年比マイナス42.8%で、主役はAIグラスに移っています。

2022年の僕は、こう書いていました😅

あるとすれば、大どんでん返しで【メタバース】って事は、あるかもしれないけどね😅 ただメタバースも、居る場所が違うだけで、そこで繰り広げられる事は、結局コミュニケーションをどう取るのかだと思うし、リアルとメタバースを行ったり来たりする訳だから、結局今の、文字画像からホームページや、テレビからWeb動画っていう物も、結局は残り続けると思うんだよね😌 2022年9月・本記事の元になった動画より

では、2026年8月時点でどうなっているか。数字で見てみましょう👀

Metaのメタバース部門は、赤字が続いています

Meta「Reality Labs」部門の営業損失(Meta公式の決算発表より)
期間営業損失
2025年 通期約191億9,300万ドル
2026年 第2四半期約46億1,900万ドル
2020年〜2026年6月末(累計)約922億ドル(※Meta社は累計値を公表していないため、公表されている各期の数値を当社で合算した参考値です)

さらにMeta社自身が、2026年第2四半期の決算で「AIグラスの伸長が牽引し、Questヘッドセットの販売減で一部相殺された」という趣旨の説明をしています。ヘッドセットは、売れていないんです😥

出荷台数でも、ヘッドセットは大きく減りました

IDCの調査によると、2025年の世界XRデバイス出荷は前年比プラス41.6%と全体では伸びました。ただし内訳を見ると、MR/VRヘッドセットは前年比マイナス42.8%、一方でXRグラス等はプラス211.2%。伸びているのは「かぶる機械」ではなく「かける眼鏡」でした。 出典:IDC プレスリリース(2025年12月11日)
つまりメタバースは「来なかった」のではなく、「ヘッドセットからグラスへ形が変わった」んです☝️ そしてMetaの2026年の設備投資見通しは1,300〜1,450億ドル規模で、投資の重心はメタバースからAIへ移っています😌

ここが、この記事でいちばん大事なところです

僕が2022年に「あるかもしれない」と書いた予測は、完全に外れてはいません。XR全体では伸びていますからね😅

でも、もし2022年の時点で「メタバースが来る‼️」と信じて、そっちに全力投球していたらどうなっていたか❓️🤔

予測が当たっていても、乗るタイミングが4年早ければ、それは外したのと同じです😥 これが後ほどお話しする「先読みしたって良い事は無い」ということです☝️

ちなみに当時よく一緒に語られていた「Web3」とメタバースは、僕は別の物だと思っています😌 近い感じでまとめられてしまいますが、それとこれとは別。1個ずつ裏付けを考えた上で、しっかりと精査して「今、何をやるべきか」を考えると、結果に繋がると思います😉👍

【答え合わせ②】「次はTikTok」は、どうなったか

結論、TikTokは伸びましたがYouTubeを抜いていません。総務省が2026年6月に公表した調査でYouTube 81.5%に対しTikTok 36.7%。その差は44.8ポイントで、順位は入れ替わっていません。

2022年に僕は「TikTokがYouTubeより大きくなるとは思わない」と言い切っていました😅 答え合わせです👇

主なサービスの利用率(総務省 令和7年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査)
サービス前回調査最新(2025年12月調査)
YouTube80.8%81.5%
TikTok33.2%36.7%

※調査対象は13〜79歳の1,800人。2025年12月調査・2026年6月26日公表。

TikTokはちゃんと伸びています(33.2%→36.7%)。でもYouTubeも伸びていて、差は44.8ポイントあります☝️ 「抜く」という話とは、まだ次元が違います😌

TikTok自体は、日本で4,200万人が使っています

誤解のないように書いておくと、TikTokは十分に大きいプラットフォームです😌 TikTok公式の発表(2025年11月27日)によると、日本の月間アクティブユーザーは4,200万人。日本人の3人に1人が使っている計算になります。

だから僕は「TikTokはダメ」とは一言も言っていません☝️ 言っているのは「Web動画というインフラの席を、TikTokがYouTubeから奪う流れにはなっていない」ということだけです😉

そして2026年、TikTokに起きたのは「勝ち負け」ではありませんでした

ここは正直、僕も2022年には全く想像していなかった展開です😅

2026年1月23日、TikTokの米国事業は新会社「TikTok USDS Joint Venture LLC」に移行したことが発表されました。Oracle・Silver Lake・MGXがそれぞれ15%を保有し、ByteDanceの保有は19.9%となっています。 出典:TikTok公式ニュースルーム(2026年1月23日)
つまりTikTokに起きた最大の変化は「YouTubeとの競争に負けた/勝った」ではなく、地政学の都合で持ち主の形が変わったということでした😌 これは事業として乗り換え先に賭けるときの、大きなリスクの実例だと思います☝️

【答え合わせ③】テレビのWeb化は、2026年に数字で確定しました

結論、テレビのWeb化は完了しました。ニールセンの2026年6月データでYouTubeが米テレビ視聴時間の13.8%を占めて首位。日本でも平日のネット利用183.9分がテレビ156.1分を上回っています。

2022年に僕が言っていたのは、「テレビをWeb化すると、Web動画になる。今ちょうどその位置に来た所」ということでした😌

これが2026年、数字でハッキリ確定しました。しかも面白いのは、実際に起きたのは「テレビの側がWebに寄ってきた」という合流だったことです👀

アメリカでは、YouTubeがテレビ視聴時間の1位です

ニールセンの「The Gauge(メディア配信事業者別)」2026年6月データによると、YouTubeが米国のテレビ視聴時間の13.8%を占めて首位。2位のディズニーが9.6%、3位のNBCユニバーサル/Versantが9.1%でした。 出典:Nielsen「The Gauge / Media Distributor Gauge」(2026年8月18日公表・2026年6月分)

YouTube公式も、2026年1月のCEOレターで「米国のストリーミング視聴時間で3年近く1位を維持している」と書いています😌

「テレビ」という枠の中の1位が、テレビ局ではなくYouTubeになった——これが2026年の現在地です☝️ 2022年に「テレビがWeb化する」と言っていたことが、テレビの画面の中で起きたわけですね😲

日本でも、ネットがテレビを上回りました

1日あたりの平均利用時間(総務省 令和7年度・2025年12月調査/2026年6月26日公表)
ネット利用テレビ(リアルタイム)
平日183.9分156.1分
休日192.9分189.2分

しかも総務省は「その差が拡大している」と明記しています😌

テレビ局側も、Webに出てきています

  • TVer:2026年1月の月間ユニークブラウザ数は4,470万、月間再生数6.3億回。うちコネクテッドTV経由が2.1億回(2026年3月17日公表)
  • NHK ONE:契約確認済みアカウントは362万件(2026年3月末時点・2026年4月14日公表)
つまり「テレビ vs YouTube」という対立ではなく、テレビの側がWebに合流してきたというのが実際に起きたことです😌 【媒体の進化】の図でいえば、みんなが「Web×動画」のマスに集まってきたということですね☝️

2022年に無かった変数——生成AIは「次の媒体」になったのか

結論、生成AIは新しいプラットフォームにはなりませんでした。OpenAIのSoraは2026年4月26日にサービス終了。一方GoogleのVeoはYouTubeショートに無料機能として組み込まれ、既存の場所に吸収されました。

ここからが、2022年には存在しなかった話です😌 この記事を書き直すにあたっていちばん検証したかったのが、生成AIでした。

「AIが動画を作るようになったら、YouTubeは終わりでは❓️」——そう思われる方も多いと思います🤔 では、実際に何が起きたのか、見ていきましょう👀

「次はこれだ」と言われたSoraは、約7か月で終わりました

2025年9月30日、OpenAIが動画生成AI「Sora 2」と、専用のソーシャルアプリ「Sora」を公開しました。音声つきの動画が作れて、自分や友達を動画に登場させられる。当時は「これがYouTubeの次だ」という声もたくさんありました😲

「As of April 26, 2026, the Sora product is no longer available.」
(2026年4月26日をもって、Soraの提供は終了しました)
OpenAIのヘルプセンターによると、Soraのウェブ/アプリは2026年4月26日に提供終了Sora APIも2026年9月24日に終了予定。終了後、Sora利用に紐づくデータは恒久的に削除されるとされています。 出典:OpenAI公式ブログ「Sora 2 is here」冒頭の表示/OpenAI ヘルプセンター「What to know about the Sora discontinuation」
公開から、およそ7か月です😥 「次に来る」と言われた新しいプラットフォームが、1年ももたずに消えた——これが2026年に実際に起きたことです☝️

もしあの時、会社として「Soraに全力投球だ‼️」と決めて、アカウントを育てて、そこにコンテンツを積み上げていたら、どうなっていたでしょうか❓️😥 積み上げたものが、まるごと無くなります

一方Googleは、新しい場所を作りませんでした

ここが、僕がいちばん「なるほど」と思ったところです😌

GoogleのVeo(動画生成AI)は、独立した新しいプラットフォームにはなりませんでした。どこに行ったかというと——

  • YouTubeショートの中に「Veo 3 Fast」として無料で搭載されました(2025年9月16日・YouTube公式ブログ)
  • 2026年5月19日には「Gemini Omni」がショートのリミックス機能に投入。こちらも無料で、生成物には電子透かしと元動画へのリンクが付きます
  • クリエイター側は、ビジュアルのリミックスをいつでもオプトアウトできます
  • ほかにGeminiアプリや、映像制作ツールのFlowからも使えます
つまり実際に起きたのは「新しい器が生まれた」ではなく、「今ある器に、機能として入った」ということです☝️ これはまさに、媒体の進化の話そのものですよね😌

YouTubeは、AI動画を排除していません

「AIを使った動画はYouTubeで不利になるのでは❓️」というご質問もよくいただくので、公式の情報を整理しておきます😌

YouTubeヘルプには、生成AIコンテンツの開示について「AIコンテンツについて開示を行っても、動画の視聴者に制限が設けられることはなく、収益化の資格にも影響はありません」と明記されています。
一方で2025年7月15日、収益化ポリシーの「繰り返しの多いコンテンツ」が「量産型のコンテンツ」に改称され、「汎用的または独創性のないテンプレートを使用して作成され、大量生産されたような印象を与えるAI生成コンテンツ」は収益化の対象外であることが、より明確にされました。 出典:YouTubeヘルプ「生成 AI コンテンツの使用に関する開示」「YouTube のチャンネル収益化ポリシー」(2026年8月確認)
落とされるのは「AIを使ったかどうか」ではなく「独自性があるかどうか」です☝️ これって、AIが出てくる前からYouTubeがずっと言っていることと、全く同じですよね😌

むしろAIは、YouTubeを強くしています

2026年2月4日のYouTube公式発表によると、自動吹き替え(auto-dubbing)が27言語に拡大自動吹き替えのコンテンツを10分以上視聴した人は、2025年12月時点で1日平均600万人を超えているそうです😲

言葉の壁がAIで壊れていっている、ということですね🤗 これは日本の中小企業にとっても、地味に大きな話だと思っています。

「AIが検索を置き換える」という話も、YouTubeは先にやっていました

2023年にChatGPTが話題になったとき、僕は「これって検索をしなくてもよくなるって話だよね」と言っていました😌 でも、よく考えてみてください。

YouTubeには昔から「おすすめ」「関連動画」「YouTube検索」の3大流入経路があります。このうち「おすすめ」と「関連動画」は、そもそも検索しなくても出てくる仕組みですよね❓️🤔

つまり「検索しなくても、その人に合った情報が出てくる」という体験を、YouTubeは何年も前から普通にやっていたんです☝️ AI検索の話は、YouTubeにとっては初めての事態ではありません😌

実際、2026年5月にはYouTube自身が会話型検索「Ask YouTube」を発表していて、2026年6月には1億4,000万人以上が利用したとGoogleが発表しています(Alphabet 2026年第2四半期決算より)。

ちなみに、当時ChatGPTで「酒井大輔」を検索したら

2023年3月の話ですが、面白かったので書いておきますね😅 ChatGPTで自分の名前を検索してみたら、同姓同名のサッカー選手が出てきました🤣 なべっち(田邊瑛二)もフィギュアスケート選手でした🤭

当時の僕の結論は「新しい事を出してくれる物ではなくて、検索結果をまとめてくれる物だね」でした😌 ここは今もそんなに外していないと思っていますが、精度は当時と比べものにならないくらい上がっていますので、そこは正直に言っておきます😅

それでもYouTubeは縮んでいない|広告収入とショートの数字

結論、YouTubeは縮んでいません。2026年第2四半期のYouTube広告収入は110億5,500万ドルで前年同期比プラス13%。ショートは1日平均2,000億回再生され、1日2,000万本超の動画がアップロードされています。

「YouTube離れ」「YouTubeは飽きられた」という話も聞きますが、公表されている数字で見ると、そうはなっていません😌

YouTubeの現在地(各社の公式発表より)
項目数字出典・時点
YouTube広告収入110億5,500万ドル(前年同期比+13%)Alphabet 2026年第2四半期決算(2026年7月22日)
ショートの再生1日平均2,000億回YouTube CEOレター(2026年1月21日)
アップロード本数1日2,000万本超YouTube公式プレスページ
クリエイターへの支払い過去4年で1,000億ドル超YouTube CEOレター(2026年1月21日)

※YouTubeのサブスク収入(Premium等)は上記の広告収入には含まれず、別区分で計上されています。

生成AIも伸びていますが、YouTubeも同時に伸びています

ここ、大事なので並べて書いておきますね😌

  • ChatGPT:週間アクティブユーザー9億人超(OpenAI公式・2026年2月〜3月)
  • Geminiアプリ:月間アクティブユーザー9億5,000万人(Alphabet 2026年第2四半期決算)
  • 日本の生成AI利用経験率58.8%(前年26.7%/総務省『令和8年版 情報通信白書』2026年7月公表)
  • そして同じ期間に、YouTube広告収入は+13%
正直に書きますが、「AIのせいで動画視聴が減った/増えた」という因果を示すデータは、どこも公表していません😌 分かるのは「AIも伸びていて、YouTubeも同時に伸びている」という事実だけです。置き換えではなく、並存している——今のところ、そう見るのが正確だと思います☝️

「見るだけの人」と「投稿する人」は、イコールになりません

2021年に僕はこんな話をしていました😌

新しく動画のプラットホームといえばTikTokとかありますが、見るけど、投稿するかというとなかなか難しいですよね😓💦 見るだけユーザーと、投稿するユーザーが動画だと、=になりにくいと思うんです。 2021年9月・「今後SNSは、動画になっていく?」より

当時は感覚で言っていたのですが、これは今、数字で確認できます😲 利用率に対して投稿率を見ると、YouTubeだけ桁が1つ違います。詳しくは【7-7】をご覧ください👇

ついでに言うと、当時「動画が写真並みに手軽になるか?というと、ハテナですよね」とも言っていました📸→📽️

ここは半分当たって、半分外れました😅 生成AIのおかげで「作る手軽さ」は、確かに写真に近づきました。でも「企業が自社の情報を、自分の言葉で発信する」という部分は、手軽になっていません☝️ だからライバルは、今も増えていないんです😌

先読みしたって、良い事は無い|3つの実例と、15年やった本人の話

結論、先読みして乗り換えても良いことはありません。クラブハウス・メタバース・Soraと3回続けて「次はこれ」が外れており、私自身もYouTubeを15年やって最初の10年は必要なかったと感じています。

ここが、この記事でいちばんお伝えしたいところです😌

仮に、もしも15年後に『絶対に来る‼️』って物が分かっていて、決まっていたとしても、そんなのは今は無視した方が良いですね😅

手を出すには、まだ早い‼️😅

何故に酒井がこんな事が言えるかというと、体験談ですよ😅💦

僕は15年以上前に『YouTubeが来る‼️』と思って始めた訳です😓 一応今は、YouTubeの専門家みたいな事をやらせて頂いていますけど、YouTubeが来る事が分かっていたとしても、最初の10年はやらなくても良かった😓 タイミングでちゃんとやれば良い‼️😅

先読みしたって良い事は無い‼️😱 だから1つ言えるのは「15年やってて良い事は、歴史が語れる」ぐらいで、だから何だって話ですよ😩

(なべっち) 酒井さんしか言えない事ですね😅 説得力がありますね🤭

(酒井) 今からでも本気でやれば、1年でYouTubeのコンサルが出来るようになると思うよ😅

実際に「次はこれ」と言われて、外れたものを3つ並べます

抽象的な話だとピンと来ないと思うので、この5年で実際に起きたことを並べますね😌

1クラブハウス(2021年)音声SNSが大流行し、「YouTubeは終わコン」とまで言われました。コンサルまで出てきましたよね😅
2メタバース(2022年)僕自身も「大どんでん返しであるかも」と書きました。結果はヘッドセット出荷マイナス42.8%😥
3Sora(2025年)「これがYouTubeの次だ」と言われましたが、2026年4月26日にサービス終了しました。

クラブハウスのとき、僕は「絶対に残らない」と言っていました

これは自慢ではなくて、判断の仕方の話としてお読みください😌

クラブハウスが出てきたとき、僕は「絶対に残らない」と言っていました。理由はシンプルです👇

普通は音声から動画へ、ラジオからテレビへと進化しているわけです📻→📺️ それなのにYouTube(動画)から、クラブハウス(音声)に行くのは、進化ではなく退化じゃないですか‼️ 進化している物が終わコンになる、というのは凄く不思議な事を皆言うな〜🤔と思っていました😅

つまり僕は「流行っているかどうか」ではなく、【媒体の進化】という軸に当てはめて判断していただけなんです😌 だから予言でも何でもありません☝️

これは「ストック型か、フロー型か」の話でもあります(書籍2章8節より)

書籍でも書いているのですが、コンテンツにはストック型フロー型があります😌

❌ フロー型(受動的・スワイプ)

お風呂で言えば栓をせずに水を流し続ける状態。投稿したときは表示されますが、運用を止めれば効果はなくなります

⭕ ストック型(能動的・検索)

お風呂の栓をして水を溜める状態。古いコンテンツでも良質なものは検索で表示され、運用を止めても働き続けてくれます
「次に来る媒体を先読みして乗り換える」というのは、フロー型の発想です😌 溜めた水を捨てて、別の浴槽に移るようなものですから☝️ ストック型は、同じ場所に積み上げるからこそ効いてくるんです。

マスコミやメディアに、流され過ぎないことも大切です

新しい技術が出てくると、必ず「これが世の中を変える‼️」という取り上げられ方をします😅 否定するわけではありませんが、冷静に考えると、もっと世の中を変えるような技術は他にも出ています😧

そして最後に、これはいつも言っていることですが——

結局はデジタルだけに頼らない事が大切です‼️ 動画は機械を通していますが、人が人に伝えているわけですから、超アナログじゃないですか‼️ 伝え方を工夫するところは、AIが出てきても変わりません😌

(なべっち) 見失ってはいけない所ですね😌

(酒井) そういうことです🤗 なので、僕の答えはこれです👇

今‼️全力投球すると良いよって所に、全力投球をする事が、最大のチャンス‼️

「今更YouTube?」への答え|まだライバルが少ないからです

結論、今更ではありません。書籍1章7節で挙げた動画の3大メリットのうち「ライバルが少ない」は2026年も変わっておらず、利用率に対して投稿している企業は今も非常に少ないためです。

『今更YouTube❓️』という質問への答えも、書いておきますね😌

書籍『経営戦略は動画が最強!』の1章7節で、僕は動画の3大メリットを挙げています👇

1情報量が多い文字や写真と比べて、同じ時間で伝えられる情報の量が違います。
2拡散されやすいおすすめ・関連動画・YouTube検索の3大流入経路があります。
3ライバルが少ない利用率は8割を超えているのに、投稿している人はごくわずかです。

このうち③が、今回の質問への直接の答えです☝️

「今更」かどうかは、見ている人の数ではなく、出している会社の数で決まります😌 総務省調査でYouTubeの利用率は81.5%。それだけ見られているのに、企業で継続的に投稿しているところは、今もほとんどありません☝️

そして企業の目標は、再生数や登録者数ではありません😌 書籍1章3節でも書いていますが、僕がご支援した建材商社さんはチャンネル登録者137人・総再生48,826回でECサイトの売上が40倍になりました。

ライバルが少ない場所で、必要な人にちゃんと届けば、数字が小さくても仕事になるんです🤗

動画経営の基礎、ビジネスYouTubeで成功する4つの要素

結論、企業のYouTube運用は①動画②ウェブ③マーケティング④プレゼンテーションの4つのバランスで決まります。次に来る媒体を探すより、この4つを今いる場所で磨くほうが結果に繋がります。

いつもお話ししている、ビジネスYouTubeで成功する4つの要素です🤗

1動画撮影・編集
2ウェブアルゴリズム
3マーケティングファン作り
4プレゼンテーション伝え方
ビジネスYouTubeで成功する4つの要素(動画・ウェブ・マーケティング・プレゼンテーション)のスライド
①動画 ②ウェブ ③マーケティング ④プレゼンテーション——この4つのバランスが大切です

この4つのバランスが、大切ですよ〜とお話ししています😌

ここまで読んでいただいて、お気づきかもしれません☝️ この4つの中に「どのプラットフォームを選ぶか」は入っていません😌 場所を探すことより、この4つを磨くことのほうが、結果に直結します。だから僕は「先読みするな」と言っているんです🤗

特に④プレゼンテーション(伝え方)は、AIが出てきても人がやる部分です。ここが差になります😉👍

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よくある質問(FAQ)

「YouTubeの次に来るビジネスは何か」について、よくいただく質問に1問1答でお答えします。2026年8月時点で公表されているデータにもとづいた内容です。

YouTubeの次に来るビジネスは何ですか?

YouTubeです。かわら版→新聞→テレビ→ホームページと進み、最後に空いた「Web動画」の席がYouTubeで、まだ埋まりきっていません。

YouTubeはもうオワコン(終わコン)ですか?

数字上は縮んでいません。2026年第2四半期のYouTube広告収入は110億5,500万ドルで、前年同期比プラス13%となっています。

次に来るのはTikTokではないのですか?

2026年公表の総務省調査では、YouTube81.5%に対しTikTokは36.7%。差は44.8ポイントあり、順位は入れ替わっていません。

メタバースは、結局どうなったのですか?

形が変わりました。2025年のVR/MRヘッドセット出荷は前年比マイナス42.8%で、伸びているのはヘッドセットではなくAIグラスです。

生成AIが動画を作るようになれば、YouTubeは終わりますか?

終わっていません。GoogleのVeoは新しい場所を作らず、YouTubeショートの中に無料機能として組み込まれる形になりました。

「次はSoraだ」と言われていましたが、どうなりましたか?

OpenAIのSoraは2026年4月26日に提供終了しました。2025年9月30日の公開から、およそ7か月での終了です。

AIで作った動画は、YouTubeで不利になりますか?

なりません。YouTubeヘルプは、AI利用を開示しても収益化の資格に影響はないと明記しています。対象外になるのは量産型のコンテンツです。

今更YouTubeを始めるのは、もう遅いですか?

遅くありません。利用率は81.5%と高い一方で、継続的に投稿している企業は今もごくわずかで、ライバルが少ない状態が続いています。

新しいプラットフォームが出たら、乗り換えるべきですか?

おすすめしません。クラブハウス・メタバース・Soraと、この5年で「次はこれ」と言われたものが3回続けて外れています。

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コンサルティングプラン

チャンネル作成から内製化まで、目的に合わせた2つのプランをご用意。はじめての方は「チャンネル作成プラン」、自社運用で継続的に成果を出したい方は「自社運用プラン」がおすすめです。

YouTubeチャンネル作成プラン(PLAN01)

220,000円 / 月額 × 3ヶ月(チャンネル作成+動画6本作成)

はじめてYouTubeチャンネルを作る企業様、作ったけれどホーム画面の設定方法が分からない・設定ができていない企業様におすすめです。

動画マーケティング自社運用プラン(PLAN02)

330,000円 / 月額 × 6ヶ月(6ヶ月後に社内で内製化)

チャンネル作成や設定も含めて、動画マーケティングの自社運用サポートを依頼したい企業様におすすめ。内製化まで6ヶ月でサポートします。

コンサルティング実績・会社情報

2008年より企業集客YouTube運用を開始し、100チャンネル以上をコンサルティング。運送業 年間採用20人、建材商社 売上40倍、製造業 問合せ6.5倍、宿泊施設 年間15件以上の取材など、企業の課題を動画で解決してきました。

YouTubeビジネスサポートのコンサルティング実績

  • 運送会社で、毎年20人採用
  • 建材商社で、売上40倍
  • 製造業で、問い合わせ6.5倍
  • 宿泊施設で、年間15件以上マスコミ取材
  • その他の事例:成功企業事例・お客様の声

運営:ユーチューブビジネスサポート(代表 酒井大輔)