仕事でYouTubeを見る人の割合|年収別・性年代別データ
「仕事の調べ物に、YouTubeって使われているんですか🤔」——セミナーでよく聞かれる質問です😌 感覚で答えても仕方ないので、実際に調べたデータを見ていきましょう☝️ 使うのは、ITツール比較サイトSTRATE[ストラテ]が正社員300人に行った『YouTubeの仕事利用に関するアンケート』です。結論から言うと、仕事の調べ物にYouTubeを見る人は全体の約30%。ところが年収1,000万円以上に限ると45.92%まで跳ね上がります😲 さらに20代30代の男性会社員は38%。この記事では、この調査を年収別・性年代別に全部見たうえで、2026年時点の最新調査(日経BPコンサルティング/総務省)と突き合わせて、今もこの傾向が続いているのかを答え合わせしていきます🤗
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📌 30秒で要点
- 仕事の調べ物にYouTubeを見る人は全体の約30%。「仕事では見ない」が71%で、まだ多数派ではありません☝️
- 年収別では1,000万円以上が45.92%/500万〜1,000万円未満が33.29%/500万円未満が20.18%。年収が上がるほど、仕事の調べ物にYouTubeを使っています😲
- 性年代別では20代男性38%・30代男性38%が同率トップ。次いで40代女性32%、40代男性26%、20代女性22%、30代女性18%です。
- この調査はSTRATE[ストラテ]が2021年12月3日に実施/n=300。続報は出ていないので、以降は最新データで答え合わせします🔎
- 2026年でも、仕事の情報収集でYouTubeは18.6%。企業のWebサイト19.7%とほぼ同じ位置で、SNS全体15.4%・生成AI11.6%より上です📈
- 一方で1位は検索エンジンの従来機能45.5%。「AIに置き換わった」のではなく「入口が分かれた」というのが実態です。
- 2021年の「年収が高いほど」は、2026年には「役職が上ほど新しい調べ方を先に使う」という形で再現されています。
- 見る人は多いのにYouTubeに投稿する人は利用者の5.2%だけ。ライバルが少ないという構図は5年経っても変わっていません‼️
結論|仕事の調べ物にYouTubeを使うのは約3割。年収1,000万円以上は45.92%
結論、仕事に関する調べ物でYouTubeを見る人は全体の約30%です。年収別では1,000万円以上が45.92%、500万〜1,000万円未満が33.29%、500万円未満が20.18%で、年収が上がるほど利用率が高くなります。
「YouTubeは娯楽で見るもの」というイメージ、まだ根強いですよね😌 ですが実際に調べてみると、仕事の調べ物にもしっかり使われていることが分かります👀
そして面白いのが、使っている人に偏りがあるという点です☝️ 年収が高い人ほど使っているし、20代30代の男性会社員は4割近くが使っている。つまり「これから決裁する人」「これから中心になる世代」に、動画は届きやすいということになります😲
この記事では、まずこの調査の中身を全部見て、そのあと2026年時点の最新データと突き合わせます。「5年前のデータでしょ?」で終わらせず、今も通用するのかを確認するのがこの記事の役割です🤗
この数字はどこの調査か|STRATE 2021年12月・300人
この記事の数値は、株式会社SheepDogが運営するSTRATE[ストラテ]の『YouTubeの仕事利用に関するアンケート』によるものです。2021年12月3日実施、20〜49歳の正社員300人が対象のネットリサーチです。
数字を見る前に、「これは誰が、いつ、何人に聞いた調査なのか」を先にはっきりさせておきます😌 ここを書かないデータ記事が本当に多いんですけど、調査の前提が分からないと、数字の重みが判断できないんですよね💦
![STRATE[ストラテ]によるYouTubeの仕事利用に関するアンケートの表紙スライド](https://ytbs.jp/wp-content/uploads/2024/08/1001.jpg)
| 調査名 | YouTubeの仕事利用に関するアンケート |
|---|---|
| 調査主体 | 株式会社SheepDog(東京都品川区)運営「STRATE[ストラテ]」 |
| 実施日 | 2021年12月3日(リリース公開 2021年12月8日) |
| 対象者 | 全国の20歳〜49歳の男女・正社員 |
| サンプル数 | 300人 |
| 居住地 | 宮城県・東京都・愛知県・大阪府・福岡県 |
| 調査方法 | ネットリサーチ |
| 設問 | 「仕事中、仕事に関する調べ物をするときにYouTubeの動画を見ますか?」 |
回答の選択肢は、①YouTubeの動画は仕事では見ない ②仕事として、過去に何度か動画を見たことがある ③仕事として、月に数回は動画を見る ④仕事として、週に数回は動画を見る——の4つです。 出典:STRATE[ストラテ]「YouTubeの仕事利用に関するアンケート」 https://strate.biz/news/youtube_used-work/
ちなみにこの調査に続報(第2弾)はありません。STRATEの自主調査リリースは2023年7月で止まっているので、年収別の最新版は、2026年8月時点でも存在しないのが実情です😌 なので後半では、別の最新調査と突き合わせて答え合わせをするという進め方をします🔎
年収別|年収が上がるほど、仕事の調べ物にYouTubeを使う
年収別に見ると、仕事の調べ物でYouTubeを見ると回答した割合は、年収1,000万円以上が45.92%、500万〜1,000万円未満が33.29%、500万円未満が20.18%。年収が上がるほど高くなる結果でした。
| 年収 | 見ると回答した割合 |
|---|---|
| 年収1,000万円以上 | 45.92% |
| 年収500万〜1,000万円未満 | 33.29% |
| 年収500万円未満 | 20.18% |

年収500万円未満の20.18%に対して、1,000万円以上は45.92%。2倍以上の差がついています😲 きれいに年収が上がるほど右肩上がりになっているのが分かりますよね📈
理由として考えられるのは2つあります。1つは「仕事中に自由に動画を見られる環境かどうか」。役職が上がるほど、時間の使い方を自分で決められますからね😅
もう1つは「調べたい内容のレベルが違う」ということ。経営や戦略、業界動向のような答えが1つに決まらないテーマは、文字よりも人が話している動画のほうが早く掴める場面があります☝️
性別×年代別|20代30代男性が38%、次いで40代女性が32%
性別×年代別では、20代男性38%と30代男性38%が同率トップ。次いで40代女性32%、40代男性26%、20代女性22%、30代女性18%と続きます。40代は女性のほうが男性より高い結果でした。
| 年代・性別 | 見ると回答した割合 |
|---|---|
| 20代男性 | 38% |
| 30代男性 | 38% |
| 40代女性 | 32% |
| 40代男性 | 26% |
| 20代女性 | 22% |
| 30代女性 | 18% |

20代男性と30代男性が同率38%でトップ。「20代30代の男性会社員の約4割が、仕事の調べ物でYouTubeを見ている」というのが、この調査でいちばん有名な数字です😲
そして見落とされがちなのが、3位の40代女性32%です☝️ 40代は、女性(32%)のほうが男性(26%)より高いんですよね。「女性は動画で調べない」というのは、このデータでは成り立ちません😌
⭕ データから言えること
- 20代30代の男性は4割近くが仕事で動画を見る
- 40代は女性のほうが高い(32% > 26%)
- 年収が上がるほど利用率も上がる
❌ データから言えないこと
- 「女性は動画で調べない」(40代女性は3位)
- 「若い人だけが見ている」(年収軸のほうが差が大きい)
- 「もう全員が使っている」(71%は見ていない)
つまり「年齢や性別で決めつけず、まず自社のお客様がどこにいるかを見る」のが正解です😌 年代別の視聴実態は「ビジネス系YouTubeの視聴時間帯|年代別に何時が多いのか」でも詳しく扱っています🤗
年代別のYouTube利用率|40代までは9割を超えています
総務省 令和7年度調査では、YouTubeの利用率は全年代81.5%。年代別では10代95.0%、20代96.3%、30代94.0%、40代91.6%と40代までが9割超で、50代84.9%、60代72.6%、70代48.5%と続きます。
「うちのお客様は40代50代だから、YouTubeは関係ないですよね🤔」——これも本当によく言われます😅 ですが、数字を見るとまったくそんなことはありません☝️
| 区分 | YouTube利用率 |
|---|---|
| 全年代 | 81.5% |
| 10代 | 95.0% |
| 20代 | 96.3% |
| 30代 | 94.0% |
| 40代 | 91.6% |
| 50代 | 84.9% |
| 60代 | 72.6% |
| 70代 | 48.5% |
| 男性 | 84.4% |
| 女性 | 78.6% |
調査概要:13歳から79歳までの男女1,800人/訪問留置調査/調査対象期間 令和7年12月1日〜7日。 出典:総務省 情報通信政策研究所「令和7年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」表5-1-1(2026年6月26日公表)
ここが大事なところで、「見ているかどうか」と「仕事の調べ物に使うかどうか」は別の話です☝️ 40代の91.6%がYouTubeを見ているのに、仕事の調べ物に使うのは40代男性で26%・40代女性で32%。入口としては全員に届く場所にいるのに、仕事の用途ではまだ3割前後——ここに伸びしろがあります😌
そして年代を追うと、YouTubeを見る習慣を持ったまま歳を重ねる層が増えていくのが分かります。60代72.6%・70代48.5%という数字は、10年前なら考えられません😅 「うちの客層は上だから」は、もう動画をやらない理由になりません💪
実は71%が「仕事では見ない」|だからこそ、届く人には深く届く
同じ調査の全体結果では「仕事では見ない」が71%で最多でした。見る人の内訳は、過去に何度か12.33%、週に数回10%、月に数回6.67%。合計すると約30%が仕事の調べ物にYouTubeを使っています。
| 回答 | 割合 |
|---|---|
| YouTubeの動画は仕事では見ない | 71% |
| 仕事として、過去に何度か動画を見たことがある | 12.33% |
| 仕事として、週に数回は動画を見る | 10% |
| 仕事として、月に数回は動画を見る | 6.67% |
| 見ると回答した合計 | 約30% |
ここ、正直に書いておきたい部分です😌 いちばん多い回答は「仕事では見ない」の71%なんです。「みんな仕事でYouTubeを見ています‼️」と言い切れるほどの数字ではありません💦
ですが僕は、この71%こそがチャンスだと思っています☝️ 理由は2つです。
- まだ多数派じゃない=先行者になれる。 全員が当たり前にやっている状態なら、そこはもう競争が終わっています。
- 「見る側」に偏りがある=狙って届く。 年収1,000万円以上の45.92%、20代30代男性の38%。会社の意思決定に関わる人が多く含まれる層に、届きやすいということです。
なぜ仕事の調べ物に、動画が使われるのか
動画は文字や画像より情報量が多く、視覚に加えて聴覚でも伝わります。また、検索する人の多くは「困っているから調べている」ため、課題を解決する動画があれば選ばれやすくなります。
ここは書籍『経営戦略は動画が最強!』の1章7節で書いた話です📖 動画には大きく3つのメリットがあります。
「公式ホームページ」には真面目な情報で、「動画は面白い情報を発信しよう」など、別の物として考えないことが1番大切です。文字や画像で見られる「公式ホームページ」と、読まずに耳から聞きたい人や動画で見られる「公式動画ホームページ」、大切なことはどちらも同じ情報があることです。 書籍『経営戦略は動画が最強!』1章1節より
「読まずに耳から聞きたい人」——これがまさに、仕事の調べ物にYouTubeを使う人です😌 手が塞がっている、移動中、文字を追う気力が残っていない。そういう場面で動画があるかないかが、選ばれるかどうかを分けます☝️
そしてもう1つ、書籍の1章でも書いた大事な前提があります。動画への流入の多くは「困っているから、課題を解決するために調べている」ということです。「動画だから面白いことをしないといけない」わけではありません🙅♂️ 困り事を解決する内容が、結果的に仕事に繋がります😌
【2026年最新】仕事の情報収集で、YouTubeは今どこにいるか
2025年11月に1,000人へ実施された日経BPコンサルティングの調査では、仕事の情報収集で使う手段はYouTubeが18.6%。企業のWebサイト19.7%とほぼ同水準で、SNS15.4%や生成AI11.6%を上回っています。
ここからが本題です☝️ 「2021年の調査でしょ?」という疑問に、2026年のデータで答え合わせしていきます🔎
| 情報源 | 割合 |
|---|---|
| 検索エンジンの従来機能 | 45.5% |
| 特にない | 28.5% |
| 知人・同僚・上司・部下 | 23.9% |
| 新聞・ビジネス誌・ビジネスWebサイト | 20.6% |
| テレビ | 20.5% |
| 企業等のWebサイト | 19.7% |
| YouTube | 18.6% |
| 専門誌や専門情報サイト | 15.8% |
| SNS(YouTubeを除く) | 15.4% |
| 生成AI(ChatGPT、Gemini、Copilotなど) | 11.6% |
| 製品の比較サイト・レビューサイト | 7.5% |
| 検索エンジンの生成AI機能(AI Overviewなど) | 6.9% |
調査概要:2025年11月14日〜19日に実施。日本国内の企業に勤務するビジネスパーソン20歳代〜60歳代の5世代(各200人)計1,000人から回答を得た。 出典:日経BPコンサルティング「生成AI活用調査」第3回(2026年2月13日公開)
この結果、僕はかなり重く見ています😌 だって「自社のホームページ」と「YouTube」が、仕事の情報源としてほぼ同格ということですから。ホームページはあるのに動画がない会社は、半分しか出していないということになります💦
2021年の約30%(20〜49歳の正社員)と、2026年の18.6%(20〜60代)。対象年齢も設問も違うので単純比較はできませんが、少なくとも「仕事でYouTube」が一時の流行ではなく、5年経っても定着していることは確かです☝️
決裁層ほど、新しい調べ方を先に使う|年収別と役職別
同じ日経BP調査の役職別では、生成AIを毎日使う割合が部長クラス以上で53.8%、一般社員・専門職で34.1%でした。2021年の「年収が高いほど」と同じ構図が、2026年も役職別に現れています。
| 役職 | 毎日使っている |
|---|---|
| 部長クラス以上 ※参考値 | 53.8% |
| 一般社員・専門職 | 34.1% |
| 一般〜課長クラス | 33.7% |
| 主任〜課長クラス | 31.3% |
ただし1つだけ注意があります⚠️ この「部長クラス以上」は、回答の刻みから逆算すると13人程度の少数サンプルと考えられます。1人の回答で数字が大きく動くので、参考値として見てください😌 母数が大きいのは一般社員・専門職(80人規模)のほうです。
それでも方向性は一致しています。決裁権を持つ層は、新しい情報の取り方を、部下より先に試している。だからその層に届く場所に、自社の情報を置いておく——これが企業側の戦略になります☝️
調べ物の入口は、AIに移るのか
総務省 令和8年版 情報通信白書では、個人の生成AI利用経験率が58.8%、企業の業務利用が86.4%に達しました。ただし仕事の情報収集の1位は検索エンジン45.5%のままで、入口は置き換わったのではなく分岐しています。
「これからはAIで調べるから、動画もホームページも要らないのでは?」——最近いちばん多い質問です😅 数字で見てみましょう🔎
| 区分 | 2023年度 | 2024年度 | 2025年度 |
|---|---|---|---|
| 個人の生成AI利用経験率 | 9.1% | 26.7% | 58.8% |
| 企業の業務での生成AI利用 | — | 55.2% | 86.4% |
個人の生成AI利用経験率は58.8%、企業で何らかの業務に生成AIを利用しているのは86.4%(2026年1〜2月調査)。 出典:総務省「令和8年版 情報通信白書」(2026年7月24日公表)
そして企業側にとって大事なのは、AIも検索も、結局は「元になる情報」を読みに行っているということです😌 自社の情報がどこにも無ければ、AIにも紹介されません。動画とホームページの両方に情報を置いておく意味は、むしろ強くなっています💪
BtoBの検討時、64.0%が「動画も検討材料になる」と回答
2026年7月のBtoB調査では、商材の検討時に企業のYouTubeやSNS上の情報が「検討材料になる」と答えた人が計64.0%。AI検索を意識した情報発信で重要なものにも、YouTube・動画が36.0%で挙がっています。
| 回答 | 割合 |
|---|---|
| よく検討材料になる | 23.7% |
| ある程度検討材料になる | 40.3% |
| 検討材料になる(計) | 64.0% |
| あまりならない | 16.0% |
| まったくならない | 12.7% |
| わからない | 7.3% |
調査主体:株式会社ビーヘルシー/2026年7月8日実施/BtoB商材を扱う企業のマーケティング・広報・営業・採用等に関わる会社員・役員・経営者 300人。※実施主体はYouTube運用支援を行う企業であり、回答者は購買担当者そのものではありません。参考値としてご覧ください。 出典:株式会社ビーヘルシー「BtoB企業の動画/SNS活用と問い合わせ・商談貢献に関する調査」(2026年7月22日発表)
調査の立場には注意が必要ですが、「BtoBでも動画は検討材料として見られている」という方向性は、年収別データとも矛盾しません😌 決裁に近い人ほど、幅広い情報源を使う——ここは一貫しています☝️
見られている割に、投稿する人は5.2%しかいない
総務省 令和7年度調査では、YouTubeの利用率81.5%に対して「書き込む・投稿する」は4.2%。利用者に占める投稿者は5.2%で、Instagramの32.8%やXの21.5%と比べて桁が1つ違います。
ここは【7-7】の記事で詳しく扱っているテーマなので、この記事では要点だけ触れます😌
| サービス | 利用率 | 書き込む・投稿する | 利用者に占める投稿者 |
|---|---|---|---|
| LINE | 92.9% | 51.2% | 55.1% |
| 54.8% | 18.0% | 32.8% | |
| 27.0% | 6.2% | 23.0% | |
| X(旧Twitter) | 44.7% | 9.6% | 21.5% |
| TikTok | 36.7% | 2.7% | 7.4% |
| YouTube | 81.5% | 4.2% | 5.2% |

つまり——仕事の調べ物にYouTubeを使う人はちゃんといる。しかも年収の高い層に多い。なのに、投稿している会社は極端に少ない。 これが企業がYouTubeをやる最大の理由です💪
中小企業が、明日からできる3つのこと
仕事の調べ物にYouTubeが使われている以上、企業がやるべきことは3つ。ホームページの主要ページを動画化する、困り事に答える動画を作る、そして自社のアナリティクスで実際の視聴者を確認することです。
- ホームページにある「大切な情報」を、動画でも出す。 商品・サービス紹介、事例、採用情報、会社概要、よくある質問。すでに文字で書いてあるものを、そのまま話すだけで構いません。新しいネタを考える必要はありません😌
- 「困り事に答える動画」を優先する。 面白い企画ではなく、お客様から実際に聞かれた質問に答える。仕事の調べ物で検索する人は、困っているから調べているからです☝️
- 自社のアナリティクスで、実際の視聴者を確認する。 年収別・性年代別のデータはあくまで全体の傾向です。自社の動画を誰が見ているかは、YouTube Studioの「視聴者」タブで確認できます🔎
動画経営の基礎|ビジネスYouTubeで成功する4つの要素
ビジネスYouTubeで成果を出すには、動画(撮影・編集)、ウェブ(アルゴリズム)、マーケティング(ファン作り)、プレゼンテーション(伝え方)の4つのバランスが重要です。
僕はいつも『ビジネスYouTubeで成功する4つの要素』というお話しをしています🤗
編集に頼りすぎず費用対効果を考える
どうやって沢山見てもらうか
どんな戦略で届けていくのか
どう伝わってほしいのか

今回のお話しは、特に③マーケティング(ファン作り)に関わる内容でした😌 「誰が、どんな状況で、何を調べているのか」を知ること——これがマーケティングの出発点ですよね☝️
そして「読まずに耳から聞きたい人」に向けて、どう話すかは④プレゼンテーション(伝え方)の話です🗣️ この4つのバランスをしっかり考えて運用することによって、成果に繋がるのです💪
ビジネスでの動画活用の広がりと考え方の全体像は「動画経営とは?中小企業が集客・採用・売上を変える戦略の考え方!」にまとめています😌
経営戦略は動画が最強!(書籍紹介)
本記事で触れた「ホームページの動画化」は書籍『経営戦略は動画が最強!』1章1節、「情報量・拡散・ライバルの少なさ」の3大メリットは1章7節で詳しく解説しています。
よくある質問(FAQ)
仕事でYouTubeを使う人の割合について、よくいただく質問に1問1答でお答えします。数値はSTRATEの2021年12月調査と、2026年時点の最新調査にもとづいています。
仕事の調べ物にYouTubeを使う人は、どのくらいいますか?
全体の約30%です。内訳は過去に何度か12.33%、週に数回10%、月に数回6.67%。一方で「仕事では見ない」が71%と最も多い結果でした。
年収によって、仕事でのYouTube利用に差はありますか?
あります。年収1,000万円以上が45.92%、500万〜1,000万円未満が33.29%、500万円未満が20.18%で、年収が上がるほど高くなります。
どの年代・性別がいちばん仕事でYouTubeを見ていますか?
20代男性と30代男性が同率38%でトップです。次いで40代女性32%、40代男性26%、20代女性22%、30代女性18%となっています。
この調査は、いつ誰が行ったものですか?
STRATE[ストラテ]を運営する株式会社SheepDogが2021年12月3日に実施した調査です。全国5都府県の20〜49歳の正社員300人が対象です。
2026年の今も、仕事でYouTubeは使われていますか?
使われています。2025年11月の日経BP調査(n=1,000)では、仕事の情報収集で使う手段としてYouTubeが18.6%で、SNS全体15.4%より上でした。
仕事の調べ物は、生成AIに置き換わりましたか?
置き換わってはいません。1位は検索エンジンの従来機能45.5%で、生成AIは11.6%、検索エンジンのAI機能は6.9%。入口が分岐している段階です。
YouTubeに投稿している人は、どのくらいいますか?
総務省の令和7年度調査では、利用率81.5%に対して投稿は4.2%。利用者に占める投稿者は5.2%で、Instagramの32.8%と比べて桁が違います。
BtoBでも、動画は検討材料になりますか?
なります。2026年7月のBtoB調査では、商材の検討時にYouTubeやSNSの情報が検討材料になると答えた人が計64.0%でした。
自社の動画を誰が見ているかは、どこで確認できますか?
YouTube Studioのアナリティクス「視聴者」タブで確認できます。年齢層・性別・視聴デバイスなど、自社チャンネルの実データが見られます。
まず何から動画にすればいいですか?
ホームページにある大切な情報からです。商品紹介、事例、採用情報、会社概要、よくある質問を、そのまま話すだけで構いません。
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コンサルティングプラン
チャンネル作成から内製化まで、目的に合わせた2つのプランをご用意。はじめての方は「チャンネル作成プラン」、自社運用で継続的に成果を出したい方は「自社運用プラン」がおすすめです。
コンサルティング実績・会社情報
2008年より企業集客YouTube運用を開始し、100社以上をコンサルティング。運送業 年間採用20人、建材商社 売上40倍、製造業 問合せ6.5倍、宿泊施設 年間15件以上の取材など、企業の課題を動画で解決してきました。
YouTubeビジネスサポートのコンサルティング実績
- 運送会社で、毎年20人採用
- 建材商社で、売上40倍
- 製造業で、問い合わせ6.5倍
- 宿泊施設で、年間15件以上マスコミ取材
- その他の事例:成功企業事例・お客様の声
運営:ユーチューブビジネスサポート(代表 酒井大輔)
- 著書『ビジネスYouTubeで売れ!』:Amazon
- 東京都中小企業振興公社 専門家:プロフィール
- YouTubeチャンネル:企業動画戦略×Webマーケティング
- 公式サイト:https://ytbs.jp



















