コンテンツマーケティングの効果｜約5割の企業が「売上増収と関係あり」
「コンテンツマーケティングって、本当に売上に繋がるんですか❓️」——これ、セミナーでも個別相談でも、いちばん多い質問です😅 やってみないと分からないし、成果が出るまで時間もかかる。だから「やったほうがいいのは分かるけど、踏み切れない」という会社さんがとても多いんですよね🤔 今回は、その答えのヒントになる調査データを見ていきます😌 3期連続で増収しているBtoB企業108社に、「何をKPIにしているか」「どのコンテンツがリード獲得に効いたか」「コンテンツと売上増収は関係があると思うか」を聞いた調査です。実際に伸びている会社が、何を大事にしているのか——数字で確認していきましょう☝️ あわせて2026年の最新調査で「この結論が今も通用するのか」も答え合わせしています🤗
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📌 30秒で要点
- 46.3%が「コンテンツマーケティングの実施と売上の増収は関係がある」と回答（非常に関係がある15.7%＋やや関係がある30.6%）。これが「約5割」の中身です。
- リード獲得率が高いコンテンツ、1位は「導入事例」48.0%。2位は「お役立ち資料」と「セミナー」が同率42.0%でした（n=50）。
- コンテンツ作成で重視することの1位は「ターゲットにとって有益であること」64.0%。Googleが検索で評価すると言っていることと、ぴたり一致します。
- マーケティングのKPIは「問い合わせ数」30.6%が1位。ただし——いちばん多い回答は「特にない」37.0%でした😲
- 今後取り組みたい施策の1位は「動画を活用したマーケティング」23.1%、2位が「調査データを活用したマーケティング」22.2%です。
- 【2026年追記】BtoB大型購買の70.4%が、営業に会う前に課題を明確化済み。だからこそ「会う前に見てもらえるコンテンツ＝導入事例・動画」が効きます。
- 読むときの注意☝️ 全体はn=108ですが、一部の設問はn=50・n=24です。母数を見ないと数字を読み違えます。
この記事で使う調査について｜3期増収のBtoB企業108社への実態調査
結論、この記事は株式会社IDEATECHのリサーチPR「リサピー®」による「3期増収のBtoB企業における成功の秘訣に関する実態調査」がもとです。2024年3月に、3期連続で増収しているBtoB企業の経営者・役員・マーケティング担当者108名へ実施されました。
まず、どんな調査なのかをはっきりさせておきます😌 ここが曖昧なまま数字だけ見ても、判断を間違えてしまいますからね☝️
調査主体：株式会社IDEATECH（リサーチPR「リサピー®」の企画によるインターネット調査）
調査期間：2024年3月6日 〜 3月7日
有効回答：3期で増収しているBtoB企業の経営者・役員・マーケティング担当者 108名
リリース：2024年3月19日
出典：「リサピー®」（株式会社IDEATECH）／https://ideatech.jp/service/research-pr／プレスリリースを見る
それでは、設問をひとつずつ見ていきましょう🤗
マーケティングのKPIは「問い合わせ数」が1位｜でも最多は「特にない」
結論、マーケティングのKPIは「問い合わせ数」30.6%が1位、次いでサイト訪問数23.1%、サイト閲覧数22.2%でした。ただし最も多い回答は「特にない」37.0%です。3期増収している企業でも、4割近くがKPIを決めていません。
最初の設問は「マーケティングにおいてKPIとして設定している指標を全て教えてください」です（複数回答／n=108）😌
| 回答 | 割合 |
|---|---|
| 問い合わせ数 | 30.6% |
| サイト訪問数 | 23.1% |
| サイト閲覧数 | 22.2% |
| 資料ダウンロード数（お役立ち資料／ホワイトペーパー／サービス資料） | 19.4% |
| CTAのクリック数 | 17.6% |
| 特にない | 37.0% |
| わからない／答えられない | 19.4% |
指標の中では「問い合わせ数」が1位‼️ これは本当に大切な指標だと思います😌 サイトに来た数でも、見られたページ数でもなく、お客様が「話を聞きたい」と手を挙げてくれた数ですからね👍
★いちばん多かったのは「特にない」37.0%でした
ここ、見逃してほしくないところです😲 指標の1位は「問い合わせ数」30.6%なのですが、回答として最も多かったのは「特にない」の37.0%なんです💦
これ、裏を返すとチャンスだと思うんです🤔 数字を決めて、そこに向かって動いている会社は、まだ半分もいないということですから☝️
目標は「再生数」でも「登録者数」でもなく、経営の数字で決める
書籍『経営戦略は動画が最強！』の1章3節でも、まったく同じ話をしています😌 YouTubeの相談でいちばん多いのが「視聴回数がポイントですよね❓️」「チャンネル登録数ですよね❓️」「YouTubeから収益が欲しい」の3つなのですが——
経営の中の1つに「情報発信やマーケティング」があり、その中に「動画マーケティング」があり、その中に「ウェブマーケティング」があって、さらにその中に「YouTube」の活用があるので、1つの手段です。 書籍『経営戦略は動画が最強！』1章3節より
だから目標は、こういう経営の数字で立てましょう、とお伝えしています👇
- 問い合わせを200件にする
- 今年の売上を5,000万円増加させる
- 1年間で5人採用する
- 40件受注する
ちなみに、私がコンサルティングをした株式会社伊勢通さん（建材商社）は、当時チャンネル登録者137人・総再生数5万回未満でした。それでもECサイトの売上は40倍です😲 表面上の数字と、仕事の結果は比例しない——だからこそ、指標を間違えないことが大事なんです☝️
リード獲得数を増やすために行ったこと｜1位は「外部パートナーの設置」
結論、リード獲得数を増やすために行ったことは「外部パートナーの設置」23.1%が1位、「業務の外部委託（BPO）」22.2%が2位でした。上位2つが外部の活用です。一方で「特にない」も43.5%と多くなっています。
次は「マーケティングにおいて、リードの獲得数を増加させるために行ったことを教えてください」です（複数回答／n=108）😌
| 回答 | 割合 |
|---|---|
| 外部パートナーの設置 | 23.1% |
| 業務の外部委託（BPO） | 22.2% |
| マーケティング予算の増加 | 17.6% |
| 適切なKPIの設定 | 15.7% |
| サービスサイトとCTAの整備 | 13.0% |
| マーケティング担当者の増員 | 12.0% |
| 特にない | 43.5% |
| わからない／答えられない | 12.0% |
やっぱり外から知識や情報を入れないと難しいよね……というのが正直なところだと思います😓 社内だけで頑張るよりも、上手くいきやすいんじゃないかな🤔 分からない人が勉強しても、どうしても限界がありますからね😅
4位に「適切なKPIの設定」15.7%が入っているのがポイントです
ここも見ておきたいところ☝️ 「適切なKPIの設定」15.7%が、施策として挙がっています😌 さきほどのQ1で「KPIは特にない」が37.0%だったことを思い出してください。
そして「特にない」43.5%。増収している会社でも、半数近くは特別なことをしていないのも事実です😅 逆に言えばやった会社が抜け出しやすいということでもあります☝️
コンテンツマーケティングと売上増収の関係｜46.3%が「関係がある」
結論、「非常に関係がある」15.7%と「やや関係がある」30.6%を合わせて46.3%が、コンテンツマーケティングの実施と売上増収に関係があると回答しました。約半数が、コンテンツで売上が伸びていると実感しています。
この記事のタイトルにもなっている設問です☝️ 「コンテンツマーケティングの実施と売上の増収は、どの程度関係があると思いますか？」（n=108）
| 回答 | 割合 |
|---|---|
| 非常に関係がある | 15.7% |
| やや関係がある | 30.6% |
| あまり関係がない | 16.7% |
| 全く関係がない | 18.5% |
| わからない／答えられない | 18.5% |
「半分じゃん🤷」と思った方へ
「半分か……」と思う方もいるかもしれません😅 でも冷静に考えてみてください🤔
しかも私は、コンテンツマーケティングをちゃんとやっている企業は、まだまだ少ないと思っています🤔 その中で半数が効果を感じているのですから、これは十分すぎる数字です☝️
コンテンツマーケティングは「嘘がつけない」から、実力が分かる
もう1つ、私が大事だと思っていることをお話しさせてください😌
どこの会社でも、発信することは必ずあるはずなんです😌 自社の商品、サービス、現場での工夫、お客様からよく聞かれること……。それを発信するかしないかで、だいぶ違うんじゃないでしょうか❓️🤔
逆に言うと中身がない会社は、発信し続けることができません😓 だから続けている会社は、それだけで信頼されるんです☝️
リード獲得率が高いコンテンツ｜1位は「導入事例」48.0%
結論、リード獲得率が高いコンテンツの1位は「導入事例」48.0%、2位は「お役立ち資料」と「セミナー」が同率42.0%、4位が「コラム記事」38.0%でした。設問の母数はn=50です。
ここが、この調査でいちばん実務に効く設問だと思います☝️ 「リードの獲得率が高い、コンテンツを教えてください」（複数回答／n=50）
| 回答 | 割合 |
|---|---|
| 導入事例 | 48.0% |
| お役立ち資料（ホワイトペーパーなど） | 42.0% |
| セミナー | 42.0% |
| コラム記事 | 38.0% |
| サービス資料 | 30.0% |
| オウンドメディア | 22.0% |
| 特にない | 4.0% |
なぜ事例なのか｜「こうなりますよ」と言われても、本当かよ⁉️となるから
理由はシンプルです😅 「これを導入すると、こうなりますよ🤗」って言われても——
事例を見れば、自社に導入したときのイメージができますし、納得もいきます😌 「不（ふ）」の解消——不安・不信・不明を消してくれるのが、事例というコンテンツなんです☝️
私も、よく「とりあえず事例も教えていただけますか❓️😅」と言われます🤭 いちばん知りたいことですものね👍
実際に「他社の事例を見て」始めた社長さんがいます
この数字が本当だなと実感したエピソードがあります😌 建材商社・株式会社伊勢通さんがYouTubeを始めたきっかけです。
採用でも同じ｜「求人サイトは写真と文章だけで、本当かよって疑っちゃう」
事例が効くのは集客だけではありません☝️ 採用でも同じなんです😌 私がインタビューした、YouTubeがきっかけで旅館に入社された方の言葉を紹介します。
他のホテルは動画が少なく、いかにも綺麗なところをプロが撮った綺麗な動画で、実際に行ったら「本当にこんなに綺麗なの❓️」ってすぐ疑っちゃいました。
——だったが、動画の端々で人から出ている行動というか、写真や文字では表せない「親切さ」や「人柄」など、動画じゃないと伝わらないものが、ひしひしと感じられた。スタッフの皆さんが「自由に笑っていたり」「年配のスタッフと若いスタッフで歳の差があっても、そんなにかしこまった感じがなかったり」。私がここへ入って不安や疑問があったら気軽に聞ける環境なのだろうなって想像ができたので決めました。 書籍『経営戦略は動画が最強！』1章8節（秋保温泉・蘭亭に入社された方）より
そして事例は、動画にすると圧倒的に強い
ここで1つ、考えていただきたいことがあります🤔 事例が効くのは分かった。では、事例をどう見せるか❓️
❌ テキストと写真だけの事例
- 成果の数字は伝わる
- 本当かどうかは分からない
- プロが撮った綺麗な写真ほど疑われる
- どんな人が働いているかは伝わらない
⭕ 動画の事例（お客様の声）
- 成果の数字に加えて表情・声・話し方が伝わる
- 編集していない“実物”が写るから信用される
- 雰囲気や人柄まで伝わる
- 自社に置き換えたイメージがしやすい
私の書籍でも、各章の最後に「実践された方々の声」としてインタビュー事例を載せています😌 それだけ事例には力があるということです🤗
コンテンツ作成で重視すること｜1位は「ターゲットにとって有益」64.0%
結論、コンテンツ作成で重視することの1位は「ターゲットにとって有益であること」64.0%でした。以下、競合他社と差別化42.0%、中立なコンテンツ40.0%、ユーザーの検索意図と合致38.0%と続きます（n=50）。
続いて「コンテンツを作成する上で、重要視していることを教えてください」（複数回答／n=50）です😌
| 回答 | 割合 |
|---|---|
| ターゲットにとって有益であること | 64.0% |
| 競合他社と差別化されていること | 42.0% |
| 中立なコンテンツであること | 40.0% |
| ユーザーの検索意図と合致していること | 38.0% |
| SEOに効果的であること | 22.0% |
| ターゲットが明確に定義されていること | 22.0% |
| 特にない | 6.0% |
これは全部大事なのですが、その中でも「ターゲットにとって有益であること」——超当たり前のことなのに、意外と分かっていない会社さんもあったりするんですよね😅
実はこれ、Googleが言っていることとまったく同じです
ここ、繋がっているんです😲 コンテンツマーケティングのベースにはGoogleがあります。そしてGoogle自身が——
もちろん、お客様にとって有益な情報を届けたいという気持ちが先にあるべきです😌 ただそれをやると、回り回って自社のためになる——そういう構造なんですよね😉👍 有益じゃない情報は、そもそも誰も要らないですから😅
「有益」の中身は、書籍の3H戦略でいう「ヘルプコンテンツ」です
では「有益」って具体的に何なのか🤔 私はいつも、Googleが提唱している3H戦略でご説明しています😌
2位「競合他社と差別化されていること」42.0%｜差別化しやすい場所を選ぶ
2位は「競合他社と差別化されていること」42.0%です。ここで、ちょっと視点を変えたお話をさせてください😌
差別化と聞くと「どう書き分けるか」「どう見せ方を変えるか」を考えがちですが——そもそもライバルが少ない場所でやるというのも、立派な差別化なんです☝️
- 総務省の調査では、YouTubeの利用率は全年代で8割超と圧倒的です
- ところが「書き込む・投稿する」率はYouTubeが3.6%。Instagram 18.3%、X 10.7%と比べて桁が1つ違います
- 利用者に対する投稿率で見るとInstagram 約35%、X 約25%、YouTube 約5%
「誰に」を決めないと、何を作っても刺さりません
そして6位の「ターゲットが明確に定義されていること」22.0%。ここ、少し低いのが気になります🤔 1位が「ターゲットにとって有益であること」64.0%なのに、そのターゲットが定義できているのは22.0%なんです😅
今後取り組みたい施策｜1位は「動画を活用したマーケティング」
結論、今後取り組みたい施策の1位は「動画を活用したマーケティング」23.1%、2位は「調査データを活用したマーケティング」22.2%、3位は「AIを活用したマーケティング」19.4%でした（n=108）。
「今後、自社で取り組んでいきたい／続けていきたい施策を教えてください」（複数回答／n=108）です😌
| 回答 | 割合 |
|---|---|
| 動画を活用したマーケティング | 23.1% |
| 調査データを活用したマーケティング | 22.2% |
| AIを活用したマーケティング | 19.4% |
| お役立ち資料（ホワイトペーパーなど）の設置 | 17.6% |
| テレアポやメルマガへのコンテンツの組み込み | 16.7% |
| デジタルツール（SFA、CRMなど）の導入 | 16.7% |
| 特にない | 38.0% |
| わからない／答えられない | 10.2% |
動画は「今やるべきウェブ対策」の3本柱の1つです
なぜ動画なのか🤔 私はいつも「今やるべきウェブ対策」として、この3つをおすすめしています😌
調査データを活用したい理由｜「顧客にとって有益なデータになるから」83.3%
結論、調査データを活用したい理由は「顧客にとって有益なデータとなるから」83.3%が最多でした。次いで「中立なコンテンツで説得力が増すから」「他社にはないオリジナルコンテンツが作れるから」が同率54.2%です（n=24）。
Q8で2位だった「調査データを活用したマーケティング」について、その理由を聞いた設問です（複数回答／n=24）😌
| 回答 | 割合 |
|---|---|
| 顧客にとって有益なデータとなるから | 83.3% |
| 中立なコンテンツでお役立ち資料の説得力が増すから | 54.2% |
| 他社にはないオリジナルのコンテンツが作れるから | 54.2% |
| データがコンテンツのネタになるから | 50.0% |
| データがアイキャッチとして活用できそうだから | 29.2% |
| 他社がリサーチ結果を活用しているのを見たことがあるから | 29.2% |
私も、いつも調査データを動画で活用しています🤭 調査データって、信憑性と客観性があると思うんですよね🤔
ちなみに、調査データのリリースは以前より少なくなっています
これは肌感覚のお話なのですが——最近は調査データのリリースが少なくなっている気がしています🤔 一時期は本当に多かったんですよね😅
色々と分かりやすいですし、比較もできるので、あると嬉しいコンテンツです😌 4位の「データがコンテンツのネタになるから」50.0%という回答も、まさにそこですよね🤗 ネタ切れの対策としても、調査データは有効だということです👍
この調査を読むときの注意｜母数（n数）を必ず確認する
結論、この調査は全体がn=108ですが、設問によって母数が違います。リード獲得率と重視することはn=50、調査データ活用の理由はn=24です。母数を見ないと数字の重みを読み違えます。
最後に、調査データを読むときにいちばん大事なことをお伝えしておきます☝️ これは、この調査に限った話ではありません😌
| 設問 | 母数 | 注意点 |
|---|---|---|
| Q1 KPI／Q2 リード獲得施策／Q4 増収との関係／Q8 今後の施策 | n=108 | 全体の回答 |
| Q5 リード獲得率が高いコンテンツ／Q7 重視していること | n=50 | 48.0%＝50社中24社、64.0%＝50社中32社 |
| Q9 調査データを活用したい理由 | n=24 | 83.3%＝24社中20社 |
だからと言って、この数字に価値がないわけではありません👍 3期増収している企業に絞って聞いているという前提を考えれば、50社中24社が「導入事例がいちばん効いた」と答えたのは十分に重い結果です😲
数字は「そのまま」使い、母数も一緒に書く
調査データをコンテンツに使うときのお願いです😌
- 母数（n数）を必ず一緒に書く——読み手が正しく判断できます
- 調査主体・調査時期を書く——いつの、誰の調査なのかで意味が変わります
- 出典へのリンクを置く——引用の条件になっていることも多いです
【2026年追記】BtoBの買い手は「会う前」に決めている
結論、同じIDEATECHの2026年調査では、BtoB大型購買の70.4%が営業に接触する前に課題を明確化済みでした。営業接触前に購買プロセスの約4割が完了しており、会う前に見てもらえるコンテンツが決め手になります。
ここからは2026年の追記です☝️ もとの調査は2024年3月のものですが、同じ調査会社（IDEATECH）が2026年に出した調査が、この記事の結論をきれいに裏づけてくれました😲
調査主体：株式会社IDEATECH × デマジェン総研（インターネット調査）
調査期間：2026年3月23日 〜 3月26日
有効回答：直近12か月以内に年間契約金額300万円以上のBtoB商材の導入に2名以上で関与した企業勤務者・経営者 307名
リリース：2026年4月16日
出典：株式会社IDEATECH／プレスリリースを見る
- 70.4%が、営業に接触する前に「課題の明確化」を終えている（完了＋おおむね進行中）
- 営業接触前に、購買プロセスの約40%が完了している
- 約90%が、営業に会う前に複数社をリストアップしている
- 最終的な比較候補は2〜3社が約70%
- 「業界特化情報」が候補入りの決め手・後押しになった 62.5%
- 機能不足で39.1%が候補から外れた
- 購買検討のプロセスで生成AIを活用した人が91.2%（ベンダー比較での利用は47.6%）
だから「導入事例」が1位だったのです
2024年の調査でリード獲得率1位が「導入事例」48.0%だった理由が、2年後の調査でハッキリしました😌
❌ 会ってから説明する前提
- 問い合わせが来てから説明すればいい
- 資料は商談で渡せばいい
- → そもそも候補に入らない
⭕ 会う前に見られる前提
- 導入事例を、誰でも見られる場所に置く
- 業界ごとの事例を用意する（62.5%が決め手）
- → 比較テーブルに乗る
しかも91.2%が生成AIを使って検討している時代です😲 AIに読み取ってもらえる形で、自社の情報を置いておくことが、そのまま「候補に入る」ことに繋がります☝️
【2026年追記】「やりたい」と言われた動画は、2年後どうなったか
結論、2026年6月の調査では、動画を活用しているBtoB企業の60.6%が効果を実感していました。効果の内訳はイベント集客35.0%、商談での製品理解32.4%、問い合わせ・リード獲得30.6%です。
2024年の調査で「今後やりたい施策1位＝動画」23.1%でした。では実際にやってみた企業は、どうなったのか🤔 2年後の調査を見てみましょう😌
調査期間：2026年6月9日 〜 6月10日（インターネット調査）
有効回答：動画を活用しているBtoB企業のマーケティング担当者 500名
リリース：2026年6月29日
出典：アルファノート株式会社／プレスリリースを見る
| 回答 | 割合 |
|---|---|
| 期待以上の効果があった | 14.0% |
| ある程度の効果があった | 46.6% |
| あまり効果がなかった | 19.8% |
| 効果がなかった | 5.6% |
| わからない | 14.0% |
効果の中身は「集客」と「理解」、そして「リード獲得」
- 展示会・イベントの集客が増えた 35.0%
- 商談での製品理解が進んだ 32.4%
- 問い合わせ・リード獲得が増えた 30.6%
- アポイント率が上がった 23.8%
- コンバージョン率が改善した 17.0%
そして動画をどこで使っているかを見ると——YouTube・SNSが48.6%で最多でした😌 今後作りたい動画もYouTube・SNS向けが40.8%で1位です。
この調査を解説した、もう1本の動画
同じ調査について、別の回でもお話ししています🤗 なべっちとの掛け合いで進めていますので、よかったらこちらもどうぞ👇
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ビジネスYouTubeで成功する4つの要素
結論、ビジネスYouTubeで成功するには①動画②仕組み③運用④伝え方の4つが必要です。今回のコンテンツマーケティングの話は、このうち③運用（マーケティング）にあたります。4つのバランスが大切です。
動画やブログの最後にいつもお伝えしている“4つの要素”です🤗 YouTubeを運用するうえで、次の4つを考えましょう。
- ①動画（撮影・編集）……編集に頼らず、編集し過ぎないこと。費用対効果を考えます
- ②ウェブ（アルゴリズム）……どうやって沢山見てもらうかを考えます
- ③マーケティング（ファン作り）……どんな戦略を作って届けていくのかを考えます
- ④プレゼンテーション（伝え方）……何をどう伝えるのか、どんな風に伝わってほしいのかを考えます
どれか1つを突出させるのではなく、この4つ全体のバランスをしっかりと考え、運用することによって成果に繋がるのだと思います😌
（4つの要素の詳しい解説は1-6の記事もご覧ください）
経営戦略は動画が最強！（書籍紹介）
本記事で引用した考え方は、書籍『経営戦略は動画が最強！』の1章3節・1章6節・1章7節・1章8節・2章1節がベースです。再生回数も登録者も必要なし。事例を多数掲載しています。
こんな感じのお話しを沢山しているので、ご興味がございましたら是非‼️
再生回数も登録者も必要なし‼️ 各章の最後には実践された企業のインタビュー事例を載せていますので、ぜひ手にして確認していただきたいと思います🤗 動画活用にご興味がありましたら、全国の書店またはAmazonで🥰
経営戦略は動画が最強！
集客・採用・売上の課題解決！ YouTube運用の教科書
よくある質問（FAQ）
コンテンツマーケティングの効果について、よくいただく質問に1問1答でお答えします。売上との関係、効くコンテンツ、KPIの決め方を、調査データをもとにまとめました。
コンテンツマーケティングは、本当に売上に繋がりますか？
3期増収のBtoB企業108社への調査では、46.3%が「コンテンツマーケティングの実施と売上の増収は関係がある」と回答しました。約半数が効果を実感しています。
リード獲得にいちばん効くコンテンツは何ですか？
「導入事例」です。リード獲得率が高いコンテンツの1位で48.0%。2位は「お役立ち資料」と「セミナー」が同率42.0%でした（n=50）。
なぜ導入事例がいちばん効くのですか？
「導入するとこうなります」と言われても疑われるためです。事例なら自社に置き換えたイメージができ、不安・不信を解消できます。
コンテンツを作るとき、何を重視すればいいですか？
「ターゲットにとって有益であること」です。調査でも64.0%で最多。Googleも有益な情報を検索上位に評価すると明言しています。
マーケティングのKPIは何にすればいいですか？
調査では「問い合わせ数」30.6%が1位でした。再生数や登録者数ではなく、問い合わせ件数や売上など経営の数字で決めてください。
増収企業は、全社がKPIを決めているのですか？
いいえ。最も多い回答は「特にない」37.0%でした。3期増収している企業でも、4割近くはKPIを決めていないのが実態です。
今後やるべき施策は何が有力ですか？
「動画を活用したマーケティング」23.1%が1位、次いで「調査データを活用したマーケティング」22.2%、「AIの活用」19.4%でした。
動画は実際に効果が出ているのですか？
2026年6月の調査では、動画を活用するBtoB企業500社のうち60.6%が効果を実感。問い合わせ・リード獲得が増えた企業も30.6%ありました。
この調査の数字を読むときの注意点はありますか？
母数が設問で違います。全体はn=108ですが、リード獲得率と重視することはn=50、調査データ活用の理由はn=24です。
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「何から始めればいいか分からない」「今の運用が正しいかセカンドオピニオンが欲しい」企業様へ。Zoomでヒアリングし、結果に繋がる方向性をご提示する無料診断です。
「今行っているYouTubeチャンネルの運用が、正しいのかセカンドオピニオンにしてほしい」
という方にお勧めです。ヒアリングをさせて頂き、企業YouTube運用の結果に繋がる方向性を提示いたします。Zoomを利用した、企業YouTubeチャンネル診断です。
コンサルティングプラン
チャンネル作成から内製化まで、目的に合わせた2つのプランをご用意。はじめての方は「チャンネル作成プラン」、自社運用で継続的に成果を出したい方は「自社運用プラン」がおすすめです。
コンサルティング実績・会社情報
2008年より企業集客YouTube運用を開始し、100社以上をコンサルティング。運送業 年間採用20人、建材商社 売上40倍、製造業 問合せ6.5倍、宿泊施設 年間15件以上の取材など、企業の課題を動画で解決してきました。
YouTubeビジネスサポートのコンサルティング実績
- 運送会社で、毎年20人採用
- 建材商社で、売上40倍
- 製造業で、問い合わせ6.5倍
- 宿泊施設で、年間15件以上マスコミ取材
- その他の事例：成功企業事例・お客様の声
運営：ユーチューブビジネスサポート（代表 酒井大輔）
- 著書『ビジネスYouTubeで売れ!』：Amazon
- 東京都中小企業振興公社 専門家：プロフィール
- YouTubeチャンネル：企業動画戦略×Webマーケティング
- 公式サイト：https://ytbs.jp
